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過去に起きたビットコインのハッキング事件!被害総額5,000億円以上!?

ビットコイン ハッキング

ビットコインの数ある歴史の中で、素晴らしい出来事もあれば投資家が損をしてしまったハッキング事件もありました。その被害総額は5,000億円を超えるものとなっているのです。今回はビットコインのハッキング事件をまとめて紹介していきたいと思います。

2009年に誕生したビットコインは、1BTCの価値は当時日本円にして0.07円程しかありませんでしたが、その価格は瞬く間に高騰し現在その価値は1BTC約70万円の価値まで膨れ上がっています。

そのビットコインに投資して儲けた人は数多くいますが、その一方で損失した人の例も少なくはありません。ビットコインでの損失の原因のひとつとして挙げられるのは、過去に起きたビットコインハッキング事件が関係しています。

その事件を乗り越え、セキュリティレベルを上げることに努めている取引所は多く存在しますが、ハッキングされるかもしれないというリスクはゼロではないのです。

今回は過去に起きたハッキングによるビットコイン喪失事件と、大事な資産を守るための対策について紹介していきます。

インターネット上のセキュリティが必ずしも安全と言えないならば、どのようにして仮想通貨喪失の危険から守っていくべきか、実例を参考に考えていきたいと思います。

事件の真相は未だ謎?!「マウントゴックス事件」

ビットコイン ハッキング

マウントゴックス社は、ビットコインが生まれた2009年当初、人気ゲームのトレーディングカードを販売するオンラインの交換所として運営されていました。

2010年に、ビットコイン取引所として転換し、翌年にマルク・カルプレス氏に売却されました。

事件の概要

その後、2013年4月には全世界の70%のビットコインを保持する取引所といわれるまでの世界最大級のビットコイン取引所にまで成長しました。

翌年の2014年2月にウェブサイト上で「当面、全てのビットコインの取引を停止する」と発表され、同月に75万ビットコインと自社保有の10万ビットコイン、さらに顧客が預けていた総額28億円が消失したことを発表しました。

その経緯は2011年に遡ります。取引所がハッキングを受け、数分間ビットコイン価格が1セントに操作されました。この価格操作によってマウントゴックスは875万ドルの被害を受けたのです。

事件の結末

2013年には米国土安全保障省より要請を受け、資金洗浄防止のために一部取引を停止しました。その翌年のシステム障害を理由に取引停止を発表し、その後全面停止に及び2014年4月に同社は破産手続きを開始しました。

その後、自身の口座データを改ざんしたことをきっかけにマルク・カルプレス氏は逮捕され、その後顧客の貯金を着服したとして業務上横領で再逮捕されています。

しかし同氏はマウントゴックス事件での犯行は否定していると言われ、その事件の真相は未だ謎となっています。

日本円約155億円の損失!「ビットフロア事件」

2012年9月にビットコイン交換所、ビットフロアにおいてハッキング事件が起こり24,000BTC(1億3,680ドル、日本円にして約155憶円)が消失しています。

事件の原因とハッキングの手口

この時ビットフロアはビットコインにとっての財布の役割を果たす「ウォレット」の鍵を暗号化せずにバックアップにアクセスした時に、ハッカーがバックアップに侵入し、取引所から24,000BTCが盗まれました。

ビットフロアは利用顧客に資産の払い戻しを決行しましたが、アメリカの銀行規制措置によって2013年4月に閉鎖を余儀なくされました。

ハッキングされる原因には2種類と言われていて、ひとつは取引所やウォレットのセキュリティーの脆弱性の問題、もうひとつはビットコインの取引システムであるブロックチェーンの脆弱性を突かれてハッキングにあうケースです。

ビットフロアの事件に関しては明らかに前者のケースでウォレットの鍵を暗号化せずにバックアップする際にハッカーに狙われてハッキングにあっています。

同社の発表ではユーザーの個人情報の流出や書き換えは無かったとのことで、手持ちの資金で顧客の資産の払い戻しを行いましたが、結果的には閉鎖に追い込まれています。

ハッキングによる不正流出!「ポロニエクス事件」

ビットコイン ハッキング

2014年3月、アメリカ大手の暗号通貨取引所であるポロニエクスで、出金システムの脆弱性をハッカーに狙われハッキングの被害を受けました。

有名税の要素が多かった事件?

ポロニエクスは世界最大のアルトコイン取引所として知られていました。その顧客資産は膨大なものであったために、毎日ハッカーの標的として狙われていたなどの噂もありました。

事件発生時に公表された被害額は97BTC程度でしたが、公式発表以外にも莫大な被害額がある可能性が噂されています。公表された被害額は比較的小さなものだったことから、利用顧客には全額を返金した事が発表されて取引所の閉鎖は何とか免れています。

その後2018年2月にアメリカのモバイル決済アプリを運営するサークル社が、ポロニエクスを約430億円で買収したというニュースが報じられました。

事件後のポロニエクスの発展

買収の理由は諸説ありますが、ポロニエクス自体の経営が困難になったために買収に応じたとも言われています。もしその話が事実であれば2014年のハッキング事件の影響も大きかったということも考えられます。

一方買収したサークル社の目的はポロニエクスを規模化し、ドルやユーロなどの法定通貨の導入なども視野に入れているという話も出ています。

目標は仮想通貨の取引に止まらず、株式や不動産、レンタルやリース、クレジット等「価値を持つ全てのもの扱う分散型のマーケットプライス」を作るとのことです。

ウォレットの重要性を再確認!「ビットスタンプ事件」

ビットスタンプは世界でも第3位を誇るスロベニアの仮想通貨取引所として知られていました。2015年にハッキングの被害に遭い、19,000BTCが消失しました。

被害を最小限に止めたコールドウォレット

この事件では業務用のウォレットにハッカーが侵入したために大きな被害に遭っています。

ただしビットスタンプでは被害に遭った他の取引所ではやっていなかった「コールドウォレット保管(オフライン保管)」をしていたために被害額を最低限度に抑えることができたといわれています。

事件の直後、業務を停止し全てのビットコインの取引を一時停止しましたが、一週間後に業務を再開しています。世界で起きた仮想通貨取引所ハッキング事件の中では稀に見る取引所の落ち度が少ないケースです。

さらにハッキングに備えたマルチシグウォレットの導入

被害を最小限に止められたのは「コールドウォレット保管」の効果が大きかったと言われています。具体的にコールドウォレットとは、ハッキングを受けやすいインターネットを切り離し外部のネットワークと隔離した状態で管理するウォレットを指します。

ビットスタンプでは更に、事件の反省を踏まえて、ウォレットを操作する際に複数の秘密鍵を使用して分散管理するタイプの「マルチシグウォレット」に切り替えることによってよりセキュリティーを高めています

世界で2番目に起きたビットコイン消失事件!「ビットフィネックス事件」

ビットコイン ハッキング

ビットフィネックス事件は2016年8月に起きたマウントゴックス事件に次ぐビットコインの消失事件と言われています。

ビットコインの価格減少の原因となった事件

ビットフィネックスは香港の仮想通貨取引所で世界でも最大級ともいわれていましたが、ハッキング攻撃を受け顧客のビットコイン約12万BTCが盗まれたと報じられています。

ビットフィネックスはこの事件により公式サイトにてセキュリティー上の欠陥を理由に取引の停止を発表しています。

更にビットコインのみならずビットフィネックスは信用取引を行っていたドルの担保も同時に被害に遭ったと言われていて、ビットコインもこのニュースを受けてビットコインを600ドルから500ドルまで価格を下げました。

ビットフィネックス事件の場合でもビットスタンプ事件の時と同様にコールドウォレット保管を採用していましたが、その被害の大きさは10倍近かったことから「内部による犯行ではないか」と言われています。

事件後の対応と補償の強化

ビットフィネックスはUSDで償還可能なトークンを発行し、被害者には確実に返金されたと言われています。

またこの事件を受けて保険会社と各取引所の間で、仮想通貨がハッキング被害によって盗難喪失した場合に補償されるように保険契約を結ぶところが増えてきています。

ビットフィネックスはこの事件後も運営され、巨大なマーケットを生み出しているとまで報じられています。

国内取引所でもハッキング事件が起きた!「コインチェック事件」

日本最大の仮想通貨取引所と言われるコインチェックで発生した事件は、世界で起きたハッキング事件では一番最近に起こったものです。

ホットウォレットの使用とマルチシグの不備

事件は2018年1月に、ビットコインではなく「NEM」という仮想通貨でその被害額は約580億円相当と言われています。

その被害金額の大きさは仮想通貨盗難事件どころか歴史上最大規模の盗難事件ということになります。コインチェックの口座開設者は数100万人いると言われていて、今回での事件も数10万~数100万人と言われています。

この事件において最も問題視されているのは、全ての通貨をオンライン上で管理する「ホットウォレット」を使用していたにも関わらず複数の鍵で管理するマルチシグをしていなかったという点が挙げられています。

事件後のコインチェック

その後のコインチェックは、NENの売買を一時停止、日本円を含む全ての通貨の出金、ビットコイン以外の仮想通貨の取引、クレジットカード、ペイジー、コンビニ入金などの一時停止をするといった順番で対応していきました。

この時に日本円の出金までもが出金出来なくなったことで、渋谷のコインチェック本社の前では投資家たちが殺到し怒声が飛び交う事態まで起きています。

その後26万人の顧客に日本円で返金することを発表し、返金資金は自己資産を補償にあてたことで倒産を心配する声も出ていましたがそこまでの影響はなかった様です。

ハッキングに巻き込まれないよう各自ウォレット管理を!

ビットコイン ハッキング

仮想通貨は今やビットコインを筆頭に全世界で普及していますが、同時に全世界の取引所がハッキング被害に遭っていることも事実としてあります。

取引所のハッキングが報じられる度に仮想通貨に対する不安感や不信感も募ることと思います。仮想通貨は実体の存在しない信用のみで成り立っている通貨です。

大切な財産をハッキング等の被害から守るために、自身でもウォレットを登録して管理することをおすすめします。最近ではスマートフォンでも操作できるモバイルウォレットや、大きな金額を管理するのに適したハードウェアウォレットもあります。

仮想通貨は大事な資産です。今回紹介したビットコインのハッキング事件に巻き込まれない為にも、自身でセキュリティの強度は上げておくようにしましょう。

【この記事を書いた女子会メンバー】

まどか
アラサーですが女子です(笑)。仮想通貨は主人に内緒でやってます。当面は主人の年収を超える額を稼ぐことを目標。生活のためというよりも、毎日を楽しく過ごしたくてトレードしてます。
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