ホーム最新ニュースG20で仮想通貨の暴落の可能性!?国際会議で初めて議論される仮想通貨の未来とは?
ちか

G20で仮想通貨の暴落の可能性!?国際会議で初めて議論される仮想通貨の未来とは?

仮想通貨,G20 0

これまで仮想通貨が経験してきた暴落は、各国の打ち出した規制が大きな原因でした。それを考えると、世界の主要国が集まるG20で決められた仮想通貨の規制で恐ろしい暴落になるかもしれません。今回はその中身と暴落の可能性を一緒に考えていきましょう。

この頃FacebookがICOの広告を規制したり、
Googleが仮想通貨関連の広告を禁止する方針を打ち出すなど、

仮想通貨市場全体にとってネガティブなニュースが続いています。

そのせいか相場も年始の仮想通貨暴落の時からだいぶ冷え込みが続き、
塩漬けになっている仮想通貨をどうしようか迷っている人もたくさんいるんじゃないかと思います。

しかし、来る3月19日、

FacebookやGoogleの規制が小さく見えてしまうほどの大きなイベントが待ち構えていることをご存知でしょうか?

G20サミット

世界のGDP90%を占める20もの国と地域の代表が集まるこの会議で、
仮想通貨について話し合いがされるというのです。

これによって、
仮想通貨の行く末が決まってしまうかもしれません。

果たして仮想通貨の未来は天国か地獄か

G20でおこる仮想通貨の暴落の恐怖とは

その内実をこの記事で占っていきたいと思います。

仮想通貨の未来を決める『G20』とは

仮想通貨 G20 1

まず、そもそもG20がどれほど大事な会議なのかを紹介しましょう。

3月19日から20日にかけて行われる今回の会議の正式名称は、

「20ヵ国財務相・中央銀行総裁会議」
というものです。

この会議では、世界の金融に大きな影響力を持つ国々の財務大臣と中央銀行総裁が集まり、国際金融・経済について話し合われます。

1999年から世界経済の安定と持続的な成長を目的として毎年一回開催され、
その後の各国の財政政策や金融政策、法的整備などの大きな影響力を持っているのです。


G20に参加する国と地域

主要国首脳会談に加盟する7ヵ国:
アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、日本、イタリア、カナダ

それ以外の主要各国:
EU、ロシア、中国、インド、ブラジル、メキシコ、南アフリカ、オーストラリア、韓国、インドネシア、サウジアラビア、トルコ、アルゼンチン




その議題に仮想通貨が上がったことは、
遂に世界の目が名実ともに向けられたということを意味しており、

ここで決められた内容によって、
各国が仮想通貨に対してどのような対処を取るかが決まることが予想されているのです。

仮想通貨を議題にすることを仏独が提案

ではなぜG20という大きな会議で仮想通貨が取り上げられることが決まったのでしょうか?

それは去る1月18日に、
フランスの経済・財務相がパリでの共同記者会見にて

「ビットコインのリスクの分析や規制についてドイツとともにG20参加国に提案したい」

という声明を発表したことから始まります。

その後、独仏の代表計四人がアルゼンチンの金融大臣に対し、

「仮想通貨と新しい技術から生まれる無限大の可能性がそこにあるのではないかと私たちは信じている。

しかし、仮想通貨は投資家に大きなリスクを伴わせるし、適宜対処していかねば犯罪の温床にもなりかねない。

その意味では、将来的に市場に対して悪影響を及ぼしかねない。」



と述べた書簡を送りました。

これらを皮切りに、

世界的な仮想通貨に対する規制の枠組みを作らなければならない

という流れが形作られていきました。

これまではバラバラの国が独自に規制の決定や方針の発表などを行っていたところを、世界で足並みを揃えて規制を行おうということです。

そのインパクトはまさに世界最大級だと言えるでしょう。

仮想通貨についてG20では何が話される?

仮想通貨 G20 2

主に議論される内容としては以下のものと言われています。

1.仮想通貨取引所に対する規制
2.意図的な風説の流布
3.ICOの規制
4.テロ資金・マネーロンダリング

それぞれを詳しくお話しする前に、
一つ押さえておいてほしい大切なキーポイントがあります。

それは、

仮想通貨の制度については日本が世界の先を行っている
ということです。

去年の4月にはすでに仮想通貨法を施行させ、
「仮想通貨の財産的価値」を法的に定めました。

また金融庁による仮想通貨交換業者の登録を行ったのも日本が初でしたし、
最近の記憶に新しいように金融庁による取引所への立ち入り検査&行政処分を行ったのも、世界の流れで見るとだいぶ先進的です。

このように仮想通貨に対する法・行政の面から整備が進んでいる日本が、
世界で仮想通貨をどのように扱うかという会議に参加するのはとても大きな意味を持つと考えられます。

しかしここで残念なことがあります。

現在、毎日繰り返し繰り返し報道される森友学園の決裁文書改ざん問題。

これに関する国会の集中審議のために、
麻生太郎財務大臣がG20を欠席することが決まってしまったのです。

これの何が問題なのか?

国際会議では「会議」よりも「会話」が大事

仮想通貨 G20 3

G20などの各国首脳が集まる会議・会談においては、
公式の文書で発表される内容は大したものではなく、

むしろ大事なのは首脳同士が報道が入らない形の直接の会話だと言われています。

文書によって発表されることは、
無用な混乱を避けるために無難なものに落ち着かせます。

各国のキワキワの交渉や決まり事というのは、
そういった裏で合意し、各首脳が自国にもどってから具体的な法案や政策によって表に出てくるのが普通なのだそうです。

そして各国の首脳が対等に対話できるのは、
カウンターパートである首脳しかいません。

このことを考えると、
麻生財務相が欠席して直接の対話ができないというのは、
仮想通貨の適切な規制や取り組みについてウェットなやり取りができないということ。

G20の成果が不十分なものになりかねないのです。

これは仮想通貨全体の成長と発展の目から見て大きな損失になるかもしれません。

おそらくG20の後に出てくる文書は規制が主な内容とはいえ、
特に文句のつく内容が書かれていることはないと思います。

しかしその後の各国の仮想通貨に対する取り組みが、
果たして仮想通貨市場全体に対してどんな影響をもたらしてくるのかが、
G20後に注目するべき論点だといえるでしょう。

以上のことを踏まえて、
先ほど箇条書きにしたG20で議論される内容について、それぞれ詳しく見ていきます。

1.仮想通貨取引所に対する規制

仮想通貨 G20 4

これは言わずもがな仮想通貨が抱える一番大きな問題です。

その昔はMt.Gox社のビットコイン窃盗事件や
最近のコインチェックのNEM大量流出事件が象徴するように、

ずさんな管理やシステムが不十分な仮想通貨取引所に対するハッキングによって、一瞬で数百億の顧客資産が流出してしまうのが現状です。

外国の取引所ではこういった流出・消滅に対して何か補填をしたという例はほとんどありませんし、規制当局も何かしたという話も寡聞にして知りません。

しかし日本ではコインチェックが補填を発表したほか、
金融庁による臨時の立ち入り検査も行われ、「みなし業者」含む仮想通貨取引所9社に対して業務停止命令や業務改善命令を出しています。

まだ制度が完全に整備されていないのにも関わらず、
実際の行動として企業・行政が動いたというのは世界の当局にとってモデルケースになる可能性があります。

この会議を皮切りにして、

世界各国の取引所の質が向上していくとなれば、
長期で見れば仮想通貨市場にとってプラスの影響をもたらすことでしょう。

ただし規制の一環として取引所の情報開示が義務付けられるようになれば、これまでは自由に活動をしていた取引所が多数閉鎖されることになります。

そのため、上記のような結論が出されることとなれば、
仮想通貨の価格を大きく下げることに繋がると考えるのは自然な事です。

2.意図的な風説の流布

仮想通貨 G20 5

意図的な風説をわかりやすく言うと、

例えばある仮想通貨に詳しいインフルエンサーが、
ある仮想通貨の値段を上げる、または下げる目的の情報を発信するということです。

インフルエンサーのフォロワーが多ければ多いほどその影響力は強くなり、一言で相場の価格を操作してしまうこともあり得ます。

また、仮想通貨の大きなデメリットの一つとしてインサイダー取引があります。

株やFXなどの金融商品であれば、
金融商品取引法によって法的に規制されていますが、

仮想通貨はそういった金融商品とは定められてはいません。

なので内部しか知りえない機密情報を悪用して、
不当に巨額の資金を稼ぐことができてしまうのです。

現状、法的になにか問題が指摘されているわけではありませんが、
仮想通貨市場の公平な成長を阻害することには違いないでしょう。

先述の仏独の書簡において述べられていたように、
将来的に市場に対して悪影響を及ぼしかねない。
という懸念を解決するために乗り越えなければならないものの一つですね。

3.ICOの規制

仮想通貨 G20 6

ICOはIPOと同じように、
株式の代わりに独自トークンを発行して事業・プロジェクトの資金を募るものです。

時間・場所・為替を問わずに、
グローバルにフラットに資金を集められるという点ではとても画期的ですが、

その事業の実現可能性が乏しかったり
そもそも事業の実態がない詐欺的な案件が多くを占めているのが現状です。

過去の歴史を鑑みると、
1929年の世界恐慌を起こしたIPOのブームと状況が似ていなくもありません。

この時も多くの人々が投資家として株式に大量のお金を注ぎ込んでいましたが、ふたを開けてみると約半分もの株式の発行元が中身のないペーパーカンパニーだったのです。

当然、株式市場は大暴落し、
世界を巻き込む大恐慌につながってしまいました。

このような過去からもICOがそのような末路をたどり、
「仮想通貨市場の健全な成長」が阻害されることを防ぐために、G20では議論が交わされるといわれています。

ただしこの話も長期的なものです。

短期で見れば「ICOで一山当てる」という人間が参入しづらくなる環境となるため、今のような雨後の筍のようなICOの勢いはなくなる事でしょう。

そのためチャートもその心理に沿って、
大きな下落を見せることは十分に考えられます。

4.テロ資金・マネーロンダリング

仮想通貨 G20 7

この点に関してはテロ・犯罪組織と対峙しているアメリカが注目しています。

仮想通貨取引に本人確認の義務がなかったり、
送金者・受金者の素性が全く分からない匿名性が高い通貨によって、

テロの資金や違法な資金の洗浄に使われてしまったりすることに大きな懸念を示しているのです。

最近では匿名通貨で有名なMoneroが北朝鮮に利用されていることからも、その状況の切迫感は次元が違うものがあります。

他にも匿名通貨でいうと、

コインチェックから盗まれた580億円相当のNEMの一部が、
匿名性の高いDASHという仮想通貨によってマネーロンダリングされていることもわかっています。

またあのテスラも被害にあったことで注目を集めている、
他人のコンピュータを勝手にマイニングの処理に悪用するという手法に匿名通貨が利用されたという報道もされています。

匿名通貨はこのように、
世界中の犯罪者・組織のツールになってしまっているため、
今回のG20で世界的な規制が敷かれることになるのではといわれています。

そうなった場合、
まずは税金逃れのために匿名通貨を使用していた富裕層の資金が抜けることとなり、
仮想通貨全体の価格下落の要因になる可能性があります。

各国の仮想通貨への姿勢

G20の議題を確認したところで、

現状の各国がとっている姿勢について振り返ってみましょう。

日本
2017年4月に改正資金決済法(仮想通貨法)が成立。金融庁による事業者登録を義務付ける。 コインチェック事件を受けて臨時の立入検査を行った上、一部事業者を不適格だとして、業務停止命令などの行政処分を実施。

中国
中国人民銀行が、ICOによって資金調達をすることを全面的に禁止。取引所の閉鎖や、国内外の取引所へのアクセスの遮断措置を講じる。

韓国
金融委員会(FSC)は、ICOを禁止。2018年1月。法務部長官が、国内にある全ての仮想通貨取引所の閉鎖を検討中と発表。

アメリカ
州によって自由度が異なるものの、証券取引委員会(SEC)が、違反が疑われた場合、仮想通貨取引所での仮想通貨取引を規制する意向を示す。

カナダ
カナダ証券管理局(CSA)が、ICOを一部規制する必要があると主張。

イギリス
イングランド銀行総裁でG20の金融安定理事会議長「マーク・カーニー」氏が、中国のように仮想通貨を完全に禁止するのではなく、適切な範囲で一部規制することによって、有望な未来を促進すべきと指摘。

フランス
2018年2月22日。 フランスの金融市場監視局(AMF)が、仮想通貨の先物取引及び、デリバティブ取引を取り締まる事を発表。

ドイツ
ビットコイン取引のリスクを分析、その後規制案を作成し、G20で提案すると表明。

ロシア
2018年1月25日。ロシア連邦財務省が仮想通貨取引、ICO、マイニング等の規制について「デジタル資産規制法」草案を公開。

インド
資金洗浄や詐欺等の誤った用途を危惧。ブロックチェーン技術の今後の可能性については肯定的。

EU(欧州連合)
ドムブロフスキス欧州副委員長が、マネーロンダリングなどへの悪用防止や、投資家保護に向けて、欧州としてルール作りを進める必要があるとの認識を示す。

国際通貨基金(IMF)
デジタル資産の暴騰から生じるリスクについて警鐘を鳴らし、世界中の規制機関に対し「仮想通貨政策の共創」を呼びかける。



このように各国が仮想通貨に対する規制の態度を見せている中、

日本は仮想通貨市場を健全化させる方向で、
かつ実際の制度整備として一歩進んでいることが分かります。

規制という一点だけで見れば、
中国や韓国といった国では厳しい規制を敷いてはいますが、

G20の本来の目的、
「世界経済の安定と持続的な成長」
を考えれば、

キーとなるのが日本の実績と経験が重要であることがよくわかることと思います。

世界は仮想通貨がもたらす未来を期待している

仮想通貨 G20 8

ここで一旦原点に立ち返ってみましょう。

そもそもなぜ多くの主要各国は、
仮想通貨市場の成長と発展に前のめりになっているのか?

それは仮想通貨の根幹の技術であり、
不正・改ざんが難しいブロックチェーンや、

仲介者を不在に契約行動ができる、
スマートコントラクトの技術などに対して大きな期待がかかっているからです。

財政悪化に苦しむイタリアなどのヨーロッパ諸国、
ギリシャ危機から財政状況が好転しないEUなどは、

これらの技術が公的に導入されることで、
大きなコスト削減ができるのではという腹積もりがあることが考えられます。

また各国にとっては、
新しい産業の創造によって国内経済が成長することも期待していることでしょう。

今回のG20は、
上記のような思惑を持った各国がバラバラに施策を打とうとしていたところから、

一気に足並みをそろえて、
全世界的に仮想通貨の市場を成長させようというスタート地点だともいえるでしょう。

だからこそ、

麻生大臣が欠席してしまうことが大きな懸念材料となることが心配されます。

もしも仮想通貨の健全な成長・発展につながるような施策を打つことが具体案としてまとまらなければ、

無駄な経済損失を恐れて仮想通貨そのものに対し、
強い規制がかけてしまうことにつながる可能性があると思います。

そうなった場合、
規制そのものに対する反応としての価格下落に加え、
さらに強力な下げの圧力が加わって大暴落を起こす可能性があります。

これはあくまで可能性の話です。

しかし「仮想通貨の規制について世界各国が足並みをそろえる」ことがうまくいかなかったこともリスクの一つとして考えなければ、思わぬ損失を被ることになるかもしれません。

とはいっても私たちにできることは、

このG20の行く末を見守ることだけですね。

3月19日、20日の会議が終わり結果がでるまで、
最新の情報を集めて注目しておきましょう。

そしてそのあとG20に参加した国々が、
仮想通貨に対してどんな施策を打ち出していくのか。

それぞれを俯瞰してみて、
仮想通貨がこれからどうなっていくのかをよーく分析する必要があるでしょう。

結局G20で仮想通貨の価格はさがるのか

仮想通貨 G20 9

さてそろそろ一番気になっているでしょう
G20仮想通貨の価格はどうなるのか」
をお話ししようと思います。

これまで起こってきた仮想通貨の暴落には、
必ず何かしらの明確な理由がありました。

昨年は中国でのICO規制、取引所の停止の報道により
それぞれビットコインが10%、20%の暴落。

今年の冒頭には、
韓国法務省が取引所での仮想通貨取引を禁止する方針を発表したことで、
ビットコインは30%もの暴落を経験しました。

同時にビットコインは仮想通貨の基軸通貨であるため、
他の仮想通貨でも大きな価格下落を起こしています。

このように国単位での規制のニュースが流れるたびに、
仮想通貨は価格暴落を起こしています

そしてG20は世界規模での仮想通貨の規制に関する話し合いです。

この会議では先ほど挙げた4つの議題以外にも、

仮想通貨の空売り(ショート)の規制が入るという話もあり、
短期で投機をしていた人々が去っていくことも考えられます。

これまでの流れを見てみると、
今回はかなりチャートが暴れることになるのではないでしょうか?

さらに小耳に挟んだ情報によると、

過去5年間にICOされたものに対して訴訟を起こし、
返金するべきだという話
が米英の政府主要の人物から出てくる可能性があるといいます。

これが本当だとすれば、

かなり規模が大きい仮想通貨の価格暴落が起きることが、
現実のものとなってしまうでしょう。

いずれにしても、
この大きなイベントを前に大口の投資家が何もしていないわけがありません。

必ず仕込んで価格操作を行い、
G20前後で大きな勝負をかけてくることは明白です。

そんな修羅場な市場に個人で勝負を挑むのはあまりにもハイリスクです。

資産価値を多きく下げてしまうような損害を受けることも考えられます。

しかし忘れてはならないのは、
たとえどんな暴落が起こったとしても「仮想通貨は死なない」ということです。

難しい話を省略していうと、
仮想通貨が消えるときは、世界からインターネットが無くなることを意味します。

そんなことはあり得ませんよね?

現在の価格高騰が投機的なものであることを差し引いても、
仮想通貨にはしっかりと実需が存在します。

・dAppsが充実してきているイーサリアム
・銀行や大手企業と手を組んでいるリップル
・コミュニティとソフトパワーで地道に力を伸ばしているモナコイン
などなど

これまでもそうだったように、
これからも何度ともなく暴落を経験して仮想通貨市場は成熟したものになっていくのだろうと思います。

仮想通貨 G20 10

まとめ:仮想通貨とG20

2009年の1月3日。

これは仮想通貨の元祖であるビットコインの1ブロック目、
”Genesis block”が誕生した日です。

それから約9年と2カ月ほどをかけ、
仮想通貨は世界の国々を動かすまでの影響力を持つこととなりました。

価値を持たないただの電子的データのやり取りだったところから、

ゲームのプラットフォームになったり、
銀行の送金システムを支えられるようになったり、
これまでになかった事業が次々を生まれたり、
IoTの発展を促進するようになったり、

数え切れないほどの仮想通貨が誕生し、
今や数十兆円もの時価総額を誇っています。

その仮想通貨がこのG20において、
各国首脳の真贋にかけられることとなります。

この結果によって、
仮想通貨市場がこれからどんな方向に向かうのかが決定するのです。

規制の発表による価格の下落は避けられないでしょう。

あとはG20後の仮想通貨の取り巻く環境が、
どれだけ厳しいものになるかが大暴落を起こすか否かの運命の分かれ道です。

最後まで読んでくださりありがとうございました。

【この記事を書いた女子会メンバー】

ちか
仮想通貨をきっかけに投資のテクニカルにハマってます。元々は料理が趣味だったけど、今は完全に仮想通貨投資。好きこそもののなんとやらで、投資専業で生活できたらなんて考えてます。
ちかの他の記事を読む

フォローする


ブログランキングも応援してね!

  にほんブログ村 投資ブログ 仮想通貨情報へ

関連記事

トレードで勝てるロジック実践中だよ!

トレードで勝てるロジック実践中だよ!

人気記事ランキング

  • Weekly
  • Monthly
  • Total

大人気スマホアプリ!

ランキングに参加してね♡

ランキングに参加してね♡

CryptoGTの無料登録はこちら

CryptoGTの無料登録はこちら