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2018.08.27 最終更新
研修生

Dappsと関わりのある仮想通貨・取引所とその仕組みを徹底解説

Dapps,仮想通貨

2017年末から爆発的に仮想通貨の知名度が増加し、仮想通貨はビットコインと勘違いしている人が多いと思います。仮想通貨にも様々なコインがありコイン以外にもDAppsという言葉があり、この記事ではDAppsの将来性について説明していきます。

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最近の仮想通貨界隈で聞かない日がないとも言える「Dapps」。

ここではDappsの分類に含まれる仮想通貨を一挙紹介し、どのように関わりがあるのか、またDappsによる仮想通貨の取引所と仮想通貨の展望についてまとめました。

仮想通貨でトップの知名度を持つビットコインから次世代型のMaidSafeまで、俯瞰的かつ抱括的に扱っているので、是非最後まで読み通してみてください。

まずは、仮想通貨とDappsにどのような関わりがあるのかみていきましょう。

仮想通貨とDappsの関わり

Dapps,仮想通貨
Dappsとはご存知の通り、

「Decentralized Applications」

の略で、

間に中央管理者を挟まない、非中央集権型の分散型のApplication

を指します。

  • アプリケーションはオープンソースかつ自動で運用され、トークンの大多数を管理する存在がいない
  • 運用のデータや記録は暗号化され、且つパブリックな非中央集権型のブロックチェーンに記録されている
  • 参加者は流通可能なトークンを必要とし、そのトークンはアプリケーションの価値向上に対する貢献に対しマイナーに支払われる
  • トークンは標準的なアルゴリズムに従って生成される

では、この定義に当てはまる仮想通貨の特徴にはどのようなものがあるのでしょうか。

取引の透明性が高い

オープンソース且つ人の手が加えられない自動化された取引は、不正が極めて起きにくく透明性が高いと言えます。
今後仮想通貨がさらに一般化・大衆化されて行き、新規参入の管理者など不正が次々と引き起こされた場合、取引者だけではなく仮想通貨全体への不信感により多大な悪影響を及ぼすことから、今後Dappsへの対応が特に期待されています。

セキュリティが高い

中央集権型の管理の場合、管理者がハッキング等の攻撃を受けダウンしてしまうリスクが常につきまとう形となります。
ブロックチェーン技術を活用した仮想通貨であれば、個々のサーバーによる管理になるためリスクが不規則に分散するため極めてセキュリティが強いと言えます。

仮想通貨に個人のプライバシーという概念は本来薄いものですが、秘密鍵などの個人情報を「個人のプライバシー」と置き換えてみると、特定の管理者がいない仕組みがより個々の取引に向いているいるように感じます。
では、次のチャプターで具体的にDappsに当てはまる仮想通貨について見て行きましょう。

Dappsに当てはまる仮想通貨

Dapps,仮想通貨
Dappsに対応している仮想通貨の多くはブロックチェーンの技術を活用していますが、一部はブロックチェーンに変わる次世代の技術も使われています。

まずは世界中で有名なビットコインからみていきましょう。

ビットコイン

仮想通貨界では知らない人はいないこのビットコイン。
ご存知の通り、Peer to Peer型の運営により、中間者を挟まない取引でユーザ間で直接に行われるブロックチェーンが活用されています。

ここで特に有名なビットコインの中でも特にDappsに関わるブロックチェーンの仕組みについて掘り下げていきます。

管理者のいないビットコインの中で、ブロックチェーン上に不正なく取引が記録されるようにする概念をPoW(Proof of Work)と言います。

まずマイナーが複雑な計算の上マイニングを行いブロックを作ります。そして、他のノード(仮想通貨の参加するネットワークのこと)がそのブロックが正当なものか多数決によりチェックします。

そして。過半数を上回った者だけが承認され、初めてブロックチェーンに繋がれて合意形成となるのです。

この仕組みにより、あらかじめ不正取引が防止される仕組みとなっています。

また、稀に不正のあるブロックが承認され、ブロックが分岐することもあります。

しかし、ブロックチェーンには「分岐点から長い方を正規のブロックチェーンとして認める」という大前提があり、ビットコインの正規チェーンが多い限り不正に溢れることはないとされています。

結果、ブロックチェーンを攻撃するには多大なコストと時間を要することになります。
その結果攻撃が成功しても、ビットコイン自体の時価が下がり結局攻撃者が損をすることになるのです。

したがって、攻撃者にとってブロックチェーンを攻撃することはデメリットしかなく、結果今日まで安全性が保証されているとも言えます。

では、もしビットコインにPoWがなかった場合、一体どうなってしまうのでしょうか。

その答えは明らかです。
まず、結果的に誰でもビットコインのブロックが作れてしまいます。
それはまた、不正のトランザクションも繋がれてしまう恐れがあるということです。

加えて、もしIPアドレスごとにブロックの生成権が与えられるとしたら。
そうすると、IPアドレスを取得した者勝ちとなってしまい最終的に多くのIPアドレスを取得したものがビットコインの主導権を握ってしまうことに繋がりかねないのです。

では逆にPoWによって起こるデメリットとはなんでしょうか。

まず第一に、消費電力の多さです
ビットコインのマイニングでは多大な量の計算は必要なためそれに伴い世界中の多くのコンピューターがフル稼働されています。

その結果、このためだけに多くの電力が消費されているという実態があります。
これに加え、開発者同士のマイニング競争や技術発展によりマイニングがマイニングを呼ぶ状況になっており、さらにより安い電気料金を求め特定の国に事業所が集中する例もでています。

電力が最も多く消費されるのは産業部門であると言われている中、よりその流れが加速しかねず、環境問題の観点からも問題点が提議されているのが現状です。

次にあげられるのは、マイニングの初期投資にかかる莫大な投資が必要になることです

初期の頃に比べ知名度の上昇から開発者は格段に増えました。
その結果、技術力も向上するのですがそれ以上に電気代やマイニング施設にかかる費用が倍増したのです。

また、マイニングに必要な施設の設計・製造には専門的な知識が必要とされ、人件費もかなりの額がかかります。
その結果、費用に対する結果伴わない事例が発生しているのです。

その結果、多くの資産を持つ一部のマイナーが集まりグループ化されています(マイナープール)。そのグループに入ることで報酬を得やすくなっているので、個人で収益を得ることは極めて難しくなっているのです。

この問題により新たに浮かび上がるのが、マイナープールの寡占化
特によく叫ばれるのが「51%問題」です。

「51%攻撃」とは、特定のマイナーが全体の51%以上を占めることで、取引に関する様々な攻撃をネットワークに行うことができることです。

現状マイナープール自体位の数も多く存在し、現時点で51%に単独で達することは難しくなっています。
しかし、マイナープール全体のうち上位4グループでをしめる割合が半分を超しているという報告がされています。

つまり、大手マイニングプールがもし不意に繋がり意思を固めれば、計算上、51%攻撃をネットワーク上で実行できてしまうのです。

現実問題、攻撃を起こしてもビットコインの時価が下がるだけでデメリットしかなく実際に攻撃されるケースはかなり少ないかと予想されますが、データがある以上攻撃がないとは100%言い切れないのも事実です。

以上のような問題点が指摘されていますが、この課題を解決しているアルゴリズムを持つ仮想通貨も多くあります。

例えばイーサリアムでは専門的な技術を要するビットコインマイニング専用集積回路の「ASIC」を使えないようなアルゴリズムを導入し、競争化を抑えています。

このように、最も知名度のあるビットコインとの差別化を計ろうとする仮想通貨が出てくることで、仮想通貨全体の成長と拡大がされ、今日があるともいえます。

それでもそれぞれ一長一短があるのは確かなので、一つ一つの特徴をネット上の記事などから収集して選別していくことも重要と言えるでしょう。

ライトコイン

2011年から開発が行われている老舗の仮想通貨です。手数料の安さやブロック生成速度の速さから人気があります。

公開はビットコインが2009年に公開された2年後の2011年10月。最近の盛り上がりからすれば、仮想通貨の中でも古株にあたる存在です。基本的にはビットコインのブロックチェーンをベースにして開発されています。

ライトコインの最大の特徴は、何といっても取引速度の速さです。

ビットコインの送金は約10分かかることが知られていますが、実際の決済手段としてビットコインを利用した場合、毎回10分待つのはとても現実的ではありません。
そこでその問題を解決しようとしたのがライトコインでした。

ライトコインは、ビットコインで10分かかっていた送金時間をなんと2.5分にまで短縮することに成功したのです。

この素早い処理能力により、さらに仮想通貨が実生活的になり、現実社会での利用が進むことが期待されています。

しかし、処理速度が速くなるということは裏を返すと取引の承認時間、つまりブロック生成時間が短縮されるということです。それはつまり、マイニングが簡単にできてしまうことを意味します。

このため、ビットコインよりも攻撃の被害に遭うリスクが増してしまうのです。

ライトコインは初期の仮想通貨であるということもあり、所持している実数も多いのは確かです。

しかし、成長速度が極めて早いこの仮想通貨界において次々と新しい仮想通貨が出てくる中、実際にライトコインより送金速度が早いものもいくつか出てきており、ライトコイン特有のメリットは薄れてきているのが現状です。

イーサリアム

みなさんおなじみ、ビットコインに次ぎ2番目に時価総額が高い仮想通貨です。

イーサリアムはビットコインにはない『スマートコントラクト』と呼ばれる概念が存在します。

『スマートコントラクト』とは、ブロックチェーン上で取引情報・契約条件、そして履行内容を記述することができる画期的なシステムです。

過去に交わされた契約内容をネットワーク上での半永久的な保存、また契約の経緯や権利譲渡などの履歴の保存により、信用情報が自動的に蓄積されていきます。

取引で行われるすべての契約内容は、ブロックチェーンに書き込まれているため常に第三者がチェックすることができます。よって、不正行為を働くのはかなり難しくなります。

※ただし、近日イーサリアムにて不注意や経験不足の開発者によるバグおよび不正が起きていることが報告されています。

大きな問題になった「batchOverFlow」という名の障害では、システムの範囲外の数値を入力するとシステムがトークンを無限に作り出してしまったことがありました。

どの問題も世界中かつ不特定な開発者から起きており、今後何らかの対策が取られない限り増えていく可能性が示唆されています。
しかし、イーサリアムの根本的な仕組みからなる重大な深刻な問題で、解決にはまだまだ時間がかかりそうです。

オムニ

2013年から開発が開始され2015年に公開された仮想通貨で、これもまたビットコインのブロックチェーンを利用したトークン発行プラットフォームです。

オムニの大きな特徴を語るには、開発までの経緯をつかむことが必要です。

ビットコインは、法定通貨と同じく「通貨」で、その記載されている数字・量だけの価値があります。

では何が違うのか。それはビットコインには「いつ」「誰が」「誰と」取引したのかがセットで情報としてついてくるというところです。

そこで、この通貨にもっと情報を付け加えられないかと考えた人々がいました。その情報とは株や法定通貨ではいくらに値するかという情報です。

そのコインこそ、「アルトコイン」です。オムニはこのアルトコインの一つとして数えられるほか、「Colored Coin」「Counterparty」というコインも存在します。

また、このオムニに対し株の情報を載せることができることから、オムニはよくクラウドファンディングに用いられます。

日本では通常、個人レベルでの事業に対し投資をすることが禁止されており、中間管理者を介しての取引となります。

そのため、取引の中間に手数料(マージン)が発生してしまいます。ここで、オムニを使って投資することで余計なマージンを取られることなく純粋な金額を投資することができるのです。

また、ブロックチェーンはビットコインのものをベースにしているため、メリットに関してはビットコインと共通する部分がほとんどです。

特にセキュリティの面でのメリットが大きいですが、ビットコインのブロックチェーンの信用性は、数ある仮想通貨に比べてもトップレベルです。一体なぜでしょうか。

それは、ビットコインは数ある仮想通貨の中でも歴史のあるものであるにも関わらず一度もシステムダウンしていないからです。

また、クラウドファンディングの用途で使われる場合、誰がどのような目的で送金したかが記録として残るため、受け取る側が不正に活用することを防ぐ事もできています。

なお、セキュリビットコインと同様に手数料がかかること、送金時間が長くかかることは頭に入れておきましょう。

MadeSafe

最近話題になっているのがこのMadeSafeです。

2006年というビットコインよりも古くから開発がされており、ブロックチェーンでもなければDAGでもない、SAFE Networkと呼ばれる独自のプラットフォームを構築しています。

オムニのプロトコルを活用した分散型データストレージサービスであるSAFE Networkは、データを保存できるネットワークで、保存されるデータ及びスマートコントラクトにおけるコードすら世界中に分散保存されるという一歩先行く技術となっています。

さて、ここまで5つの仮想通貨を紹介してきましたが、Dappsと関わりのある数ある仮想通貨中でこれから特に注目視されているのが、MaidSafeです。

次のチャプターではこのMaidSafeをさらに深く掘り下げて行きます。

MaidSafeとは

Dapps,仮想通貨
略号 MAID
公開 2014月4月
名前の由来 MAID(Massive Array of Internet Disks)+ SAFE (Secure Access For Everyone) network

先ほどの記述にもあったようにMaid Safe自体は個人間P2P方式で個人のコンピュータの未使用のリソースを提供し合うことができる分散型プラットフォームを指します。

先ほどにもあったように、Dappsとされている仮想通貨中では特にめずらしく独自のプラットフォームを構築しているのです。

この仕組みにより、ビットコインのPoWのようなマイニングは不必要で、トランザクション処理能力は100万件/秒を優に超える超ハイスペックプラットフォームとなっています。

Madesafeの仕組み

正確には、
プラットフォームの名前:MaidSafe
そこで使える仮想通貨が:MaidSafeCoin

となっています。

SafeCoinの配布はアルゴリズムにより管理され、ユーザーのSafeCoinウォレットアドレスに仕舞われます。

ユーザーが獲得できるSafeCoinの量は

  • ネットワークに提供されているリソースの量
  • ネットワーク上でコンピューターが使用できる頻度

に依存します。

流通量:43億コイン(固有のIDあり)

ユーザーの、ファイルデータは、自動的に暗号化・細かく分割されます

通常、中央集権型の管理の場合データの保存やサービスの利用には第三者の介入の恐れがあり、個人情報漏洩のリスク及び第三者の個人情報利用規約への同意を強制されることがあります。

しかし、MadeSafeでの閲覧や取り出しは、利用者本人によるログイン。しかもネットワークのアプリ上でのログインでのみとなっています。つまり、情報が漏れたり書き換えられることはなく安全な仕組みということです。

ビットコインなどの既存のブロックチェーン技術とは一線を画す画期的な仕組みとして、今後の規模拡大に期待ができます。

ここまで、ブロックチェーンなどが関わっていることでDapssとみなされていた
仮想通貨そのものに焦点を当ててきました。

次のチャプターでは仮想通貨が取引される「取引所」にフォーカスし、ブロックチェーンなどの仕組みをとり入れたDappsに含まれる取引所について扱っていきます。

Dappsに当てはまる仮想通貨取引所

Dapps,仮想通貨

まずはブロックチェーンの技術を使った取引所の概要についてまとめます。

分散型取引所(DEX)とは

従来のように特定の会社を中間に挟み取引を管理される中央集権型ではなく、ユーザー同士が直接取引をする形となっており、仮想通貨の売買がブロックチェーン上に記録されます。従来との取引所とDEXの大きな違いは、秘密鍵を管理する場所に答えがあります。

DEXのメリット

今までの中央集権型取引所では、ユーザーは秘密鍵と仮想通貨を取引所に預けた上で
取引を行うものでした。

分散型取引所では仮想通貨自体は分散型取引所に対応したウォレットと連携させた上で、秘密鍵自体は個人が完全に管理するためハッキングや流出の恐れがかなり少なくなっています

秘密鍵が失われると顧客資産が全て失われるため特に厳重な管理が必要な中、580億円分のNEMが流出するなどの事件が起き、従来の取引所のセキュリティ面に疑問視する声も出ているのか、その管理を任せる必要がないのは大きな利点となっています。

また、破綻やサービス停止のリスクの少なさというセキュリティ以外の面以外からも評価できます。

さらに、ブロックチェーンによる記録がなされているため国からの介入が少ないとも見られています。

何故ならば、ブロックチェーンにより管理されている時点で高い透明性が担保されているからです。

まだまだマイナーなDEXですが、これからユーザー開発者共に参入が増えればスケールする可能性を大いに秘めています

ただし、DEXにもデメリットがあることも確かです。

DEXのデメリット

処理能力に不安がある

まず、中央主権型のように一箇所の大きなサーバーによる管理ではないため現段階で頻繁なエラーが発生したり処理速度が極めて遅くなったりする事例が確認されています。

手数料が高めに設定されている

また、新興的ということもありどこの取引所も手数料が従来よりも高く設定されています。

保険・保証がない

そして、何より管理者がいないということは何かがあった時に保証してくれる人がいないということを忘れてはいけません。

取引量が少ない

最後に、これは仕方がない面がありますが、DEX自体の地名度があまりなく取引量も既存に比べると少なめです。母数が少ないため、柔軟な取引も難しくなっています。仮想通貨を初めて扱う方であれば初めての取引所としてはあまりお勧めできません。

ここで見ても、DEXには仮想通貨同様、管理者がいないことによるメリット・デメリットがあることがわかりました。

続いて、DEXの中でも特に規模の大きいイーサデルタについて一緒にみていきましょう。

イーサデルタ

イーサデルタはDEXの中で最も有名な取引所です。
名前の一部にある通り、イーサリアムにルーツを持ち、取引記録はイーサリアムのブロックチェーンに記録されます。

入金・出金・取引の処理に手数料としてETHを消費します。

ところで、イーサデルタの手数料は他の取引所よりも特に高いことで有名ですが、一体何故でしょうか。

それは、上記の処理に加え、注文内容の変更取り消しなどトラザクションされるなど、全ての処理にイーサリアムネットワークへの負荷がかかるため、手数料が安すぎるとより多くの負荷がかかり遅延の原因となるからです。

イーサリアムネットワークを稼働させるにはGASと呼ばれる燃料としてETHの消費が必要になりますので、イーサデルタを利用するためには結果的にETHを多く必要となります。

しかし、イーサリアムベースのイーサデルタだからこそ持つ大きなメリットがあります。
それは、イーサリアムベースの未上場・ICO直後のマイナー仮想通貨と出会う確率が極めて高いということです。

ということは、その中にはビットコインやイーサリアムに匹敵する成長率を見せる仮想通貨が含まれているかもしれないということになります。

もちろん多くはすぐに消えゆくものですが、今後良い仮想通貨を見抜く力を養うためにも、イーサデルタでの取引に挑戦してみる意義はあります。

これからの仮想通貨×Dapps そしてDappsの将来性

Dapps,仮想通貨
これから先、ますます仮想通貨が盛り上がって行くことが予想されますがそのためには、まずは国からの規制を受けずに済むような安全な取引の実施、そのための技術の進歩が不可欠です。

その中で、Dappsの技術は必ず必要であり、仮想通貨のスタンダードとなる可能性を十分に秘めていると思われます。

Dappsの概念は、現在もゲームや身分認証などあらゆる活用方法が議論されています。

そして、Dapps全体に目を張ると、2018年のおいてDappsユーザーは1年前と比較すると約30,000倍であり、まさにDapps(分散型アプリケーション)の年とも言えます。
では、なぜここまで仮想通貨との相性が良いのでしょうか。

そう、仮想通貨そのものにDappsの概念が組み込まれているからです。

世界で最も知名度のあるビットコインの良さは、ブロックチェーンによる高い透明性にあります。

新しいものには常にリスクがつきまとうことが世の常ですが、ブロックチェーンは管理者を作らないという画期的なアイデアからその「リスク」を見事にクリアしました。

何かのサービスやモノを拡大させようとした時、リスクが成果を上回るだけでは一部の人々のみが振り向き、内輪的に盛り上がり収束するものです。

仮想通貨は、仕組みにより最小までリスクがないことを示したのです(ここでのリスクとは、あくまで蓄えていたコインが突然消えたり利用不可能になる突発的な「リスク」を指します。仮想通貨にのめり込み結果財産を失うリスクはもちろんあります)。

今後、より多くの参入者が現れ、仮想通貨界が盛り上がることかと思いますがそれは同時によく仮想通貨を知らない人々仮想通貨をよく知らない人の元で取引する場面が格段に増えるということです。

これまで仮想通貨に真剣に取り組んできた人、そしてこれから仮想通貨で未来を切り開いていく人が不利を被らないようにするためには、仮想通貨とそれらを取引する場をより秩序あるものにしていかなくてはなりません。

そして今、それは決して大きな力を持つ一極集中型の管理ではなく、関わるもの皆で共に支えていく、それはシェアリングなどを含め時代の流れです。

仮想通貨に関して言えばDappsが秩序ある仮想通貨を創る一手になりえます。

そして、この「管理者を作らず、分担する」というある意味単純明快な理屈をtipsとして仮想通貨やその取引所に加えることで、国に認められる、いや国に認められずとも法定通貨を無くしてしまう方程式が完成するとも言えます。

これから仮想通貨が広がるためには、「わかりやすくすること」。そして、「リスクが限りなくゼロであると、今までの仮想通貨に触れてこなった人々に伝えられること」が必須でなければなりません。
この境地にたどり着くには、やはりDappsに対応する方法しか無いと思われます。

そして、この仕組みはこの先のネットの世界、そして既存の経済や国境の概念を超える・壊すものとも言われています。

今、未数の盛り上がりを見せる仮想通貨界でスタンダードにさえなってしまえば、あとに続けとDappsの広がりも期待できます。
そしてその恩恵が仮想通貨に戻ってこれば、必ず良い循環が生まれます。

今回の記事のようにメリットデメリットは存在しますが、まずは多くの人々が使ってみることで発達していく部分もあります。

仮想通貨にはまだ多くの課題も、見つかっていない多くの課題もきっと山積みでしょう。
それらを見つけ解決するためには「使う」ことが何より大切です。

各個人の判断ではありますが、今回のような記事を読み知識をしっかりつけ各方向からしっかり吟味した上で、是非Dappsに関わりのある仮想通貨とその取引所での取引に挑戦してみてください。きっとあなたの挑戦があなたと、Dapps全体の成長の糧になります。

最終更新日:2018年08月27日

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