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2018.08.23 最終更新
研修生

仮想通貨取引における、自己責任のあり方とは?初心者が注意すべき事

仮想通貨,自己責任

仮想通貨取引における、自己責任のあり方についてこの記事では言及しました。
仮想通貨だけでなく、株やFXなどの取引でも嘘の情報が沢山出て困惑します。

バブルは再来するのか?今後の動きを予想しました。

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仮想通貨取引における、自己責任のあり方

実際にも仮想通貨は、ネット環境上における電子仮想空間で無形のまま取引がなされるものであり、通常の国や経済共同体毎により発行がなされ、中央銀行などにより管理がなされている貨幣通貨類以外のもので、特定の国や事業体その他の存在などからの干渉を受けたりする事が無いものを指します。

そのため、基本的に同通貨類を扱う仮想通貨取引所を取引ユーザーの方が利用をしたりする際には、その場での責任のあり方は基本的に、当事者各自の「自己責任」になります。

お金を出して、取引ユーザー本人が投資行為として仮想通貨取引をしている以上、やはり、株式やFX、投資信託、ワラントその他からなる各種投資商品を利用していく形との場合と同じく、必ずしも損失を回収出来る保証が無い事を前提として、約款などにある内容を納得をした上で、取引をしている形には変わりがありません。

そうした事情から、仮想通貨取引行為においても、大抵の場合は余程の過失などが、取引所運営事業者やその他第三者などによるものでは無い限り、お金を投資している取引ユーザーの方本人による自己責任、という形が原則になります。

こうした基本を踏まえた上で、仮想通貨取引全般に関しての、自己責任の範囲やあり方などについて触れていくような流れになっています。

特に現在、実際に仮想通貨取引をして、取引所運営事業者や仮想通貨発行者などとのトラブルに悩んでおられる方、実際にLINEなどを介した仮想通貨のセミナー参加や通貨銘柄購入などの勧誘を受けたりした事がある方などには、大変お勧めな内容です。

一体、どういった点が自己責任なのか

仮想通貨,自己責任

お金を出しているのは、投資家や取引ユーザーである自分

先の導入文内でも話したように、必ずしも損失などを回収出来る保証が無い事を前提にしながら理解をして、仮想通貨の取引をしていくという契約面での合意による自己責任としてのあり方もありますが、決して、それだけの問題ではありません。

投資家や取引ユーザーである自分の側から、取引所運営事業者のところの公式サイトなどを通じて、登録申し込みを行い、そして口座開設がなされた上で、それから投資金を投入して目的である通貨銘柄を見つけて売買をしていくという形ですが、もうその時点で、そこの取引所運営者だけでは無くて、仮想通貨の銘柄発行者などとの契約関係も生じている事になります。

つまり、通貨銘柄の発行者などが、取引所運営者への委任・請負その他の形で、そこでの通貨銘柄に関しての権限が委譲・注文などという託され方がしてある分、通貨銘柄での全権限を託された取引所運営業者と投資家・取引ユーザーという契約上のやり取りに加えて、銘柄発行者の権限も投資家・取引ユーザー(以下、単に「投資家等」と表記します)の側へ及ぶ事にもなります。

もう少し分かりやすく言えば、取引所運営者ではなくて、銘柄発行者による事情で通貨銘柄そのものの値動きでの損失が生じた際に、それが如何なる事情によるものではあっても、取引上、不可避的なものである故に、損失が出る事を条件や前提に取引をしている以上は、投資家等の側である方自身は、余程の過失や原因が無い限り、他者への責任を追及出来ない事を、これは意味します。

これがまさに、投資家等の方にとって、自己責任に関しての最大の根拠であり、自らお金を出して取引をしている以上は不可避的な事でもあります。

特に中でも、今回の仮想通貨取引を巡ってのテーマの場合には、仮想通貨そのものが取引出来るための取引所が存在しなければ、取引行為そのものが出来ないようになっています。

こうした点は基本的に、専用の取引口座が必要である株式やFXその他の投資種類分野とは変わりがありません。

ただ、仮想通貨取引所の場合、24時間年間を通じて稼働しているような取引所のシステムであり、その上、ETH(イーサリアム)やLTC(ライトコイン)などの一部のアルトコインの銘柄を除く、相場の値動きや上下が激しい通貨銘柄類が存在している以上、投機性が強い分、それだけに損失が出やすいという面が取引システム上あります。

そのため、投資家等が自ら取引所を探して見つけ、その上で選び、お金を投資していく上で、仮想通貨やその取引面での投機性が強いといった現状ですので、どうしても自己責任というあり方はまさに、不可避な実態です。

仮想通貨も投資である事を忘れない事

これも先の小節内での続きになりますが、投資家等の側からお金を出して取引をしていく以上、仮想通貨自体も投資商品種類である事を認識しておくことは、とても大切です。

実は今話した、こうした基本的な事は一見すると、誰もが分かっているような感覚がある内容の言葉に思えますが、多くの方が体感・具体的な認識をしていない実態があります。

これはとても自己責任に関しての事と関わりがあり、特に、先にも話した通り、一部のアルトコインの銘柄を除いて投機性が大変強く、相場の値動きが激しい仮想通貨の実態であるからこそ、体感しつつ具体性のある認識をしておく必要がある、とても大切な事でもあります。

それではそうした大切な事を、如何にどのようにして体感・具体的な認識をしていくのか、その事について、ここの小節では触れていくようにします。

やはり、こうした基本的な仮想通貨に関しての大切な事を、多くの仮想通貨ユーザーである投資家等の方が理解をされていないような実態の要因の大半が、いわゆる自称専門家やスペシャリストの方が書かれているブログやSNSの投稿記事、著書、配信映像(これらをまとめて「ポジション・トーク」などとも呼びます)などを読んだり観たりして、それらの内容をそのまま鵜呑みに信じながら、未だに疑いを持ったりしないままの状態で自分で考える事をせずに、実践などをしていくというケースです。

こうした実態の問題点は、相場の値動きが激しい銘柄が多い仮想通貨に関しての、今話した経済物や著作物、映像物などの内容を疑いもせずに、投資家等の方本人が信じ込んでいたり、あるいは盲信などをしてしまっている事です。

しかし、現実的には相場の値動きが激しい銘柄が多い仮想通貨故に、物理的にも予測不可能な実態がありますので、そうしたところに関しての、現実性を確かめていく方法としてはやはり、自分自身で投資家等のご本人が自らの考えに基付いたやり方のみで、何も参考にしないでポジショントークなどを信じ込んだりせずに、取引作業をやってみる事が大変お勧めです。

この方法でのやり方であれば、仮想通貨取引の作業全てを自分の考えや判断のみでしていく形になりますので、思考力がその分、自分自身の身に着く上に、自分だけに可能な取引作業面での効率よいフォームを確立していけるようになり、正確な仮想通貨全般に関してのノウハウを、オリジナルの形で修得出来ます。

そうしたメリットがありますので、自己責任に関しての考え方やそれに基付いた仮想通貨での正しい取引方法・知識などを理解をしていく上でも、この完全な自分だけの判断で行うやり方はトレーニングとしても最適です。

仮想通貨取引での、誰かのせいに出来ない現実

これもまた、今まで話してきた内容の繰り返しになります。

仮想通貨をはじめとして、元々、投資自体は投機性が高いもの程、損失が出やすい性質があります。

そして、仮想通貨の銘柄においては特に、ETHとLTCを除く大半の通貨銘柄は相場の値動きやチャート表上の上下の振りが激しく流動的であり、物理的にもあるいは機械工学的、統計学的にも、どうしても予想などが不可能な実態があります。

そうした仮想通貨取引という環境上において、お金の投資権限は投資家等の方自身にありますが、必ずしも投資行為そのものを、取引所運営者や通貨銘柄の発行者の側から、強要や催促とかをしたりしている訳ではありません。

この点をよく理解しておく事が、投資家等にあたる人々にとっては原則であり、今回の記事の大きなテーマでもある、自己責任という言葉の定義でもあります。

その銘柄を選んでいく、売買を行う、それを止める、続ける、といった行為を行うのも投資家等の方本人であり、全てその方自身による自由です。

まさにこの点に、今まで話してきた仮想通貨取引上での、自己責任という言葉の原点があります。

そして、もう1つ挙げておきますが、我が国日本の国内法である民法にある契約法の規定上には、『契約自由の原則』といったものがあります。

これ自体は契約そのものが、互いに利害の異なる両当事者同士の意思が合致すれば、その範囲内で限定した上で、互いの権限が自由であるとするものですが、そうした観点からもやはり、実際に仮想通貨取引をするしないは、その投資家等の方本人による意思の自由です。

無関係である第三者の方なども含めた周囲にいる方へ、投資家等本人が通貨銘柄の如何に関してのせいにしたりする事は大きな間違いであり、単なる八つ当たりに他なりません。

先程話したポジショントークの件をはじめとして、何からの形で入手をした情報を信じたりしていたような場合でも、その情報をあてにしている投資家等本人が契約自由の原則からしても自己責任であり、余程具体的な証明が無ければ、必ずしも周囲が悪いとは限りません。

こうした我が国の民法規定にもある契約自由の原則からも、大いに自己責任の根拠やあり方などは導かれます。

2017年末から今年半ばまでは、仮想通貨バブル期

仮想通貨,自己責任

2017年上半期における、大衆化や仮想通貨の普及を狙った動き

2017年12月半ばに至り、韓国本土でのキムチプレミアムなどの例でも見られるように、BTC(ビットコイン)の高騰化が始まり、これがスタートとなってBTC以外のアルトコインの通貨銘柄の大半が連鎖的に高騰化をしていく状況になって、これが今年の3月初頭まで続く形になりました。

確かに、去年の5月上旬辺りから、新しい仮想通貨取引所の運営事業者による参入なども幾らかありましたが、それらや既存の取引所運営事業者も含めて、取引所の多くが口座開設申し込みシステムの簡易化や資格を緩和させたりするなど、どうもこの時期から、仮想通貨取引業界全体では投資家等のユーザーを増やしていこうといった意図が窺えます。

こうした去年の時期辺りから、次の小節のところでも詳しく見ていく、いわゆる『仮想通貨の大衆化』が業界内を挙げてなされていた可能性が十分に考えられます。

これはとある投資家等の方も言われている事でもありますが、去年の1月あたりで最小単位である0.0001BTCが日本円で約13円であったものが、同年5月上旬には約46円程度に高値の相場となって、それから同年12月末には約231円という感じでちょうど、キムチプレミアムの時期までに至る流れになっています。

こうした流れは確かに、昨年5月から多くの取引所運営事業者によりなされた、投資家等を増やしていくための取引口座申込枠の拡大作業がその一因でもあります。

そしてこの拡大作業自体が、次年度にあたる今年の現在において、盛んになされたりしている各国政府による仮想通貨取引規制などもある程度、取引所運営者により行われる事を見越して、それで行われたといった経済学者の先生による見解もありますが、それだけに、今まで話してきた仮想通貨取引における自己責任のあり方が強くなってきているところがあるのは間違いありません。

仮想通貨自体が開発をされてからまだ10年にも満たない年数のあり方もありますが、それだけにやはり、各国政府や経済共同体などが発行をする通常の貨幣通貨類と同じような、今から大衆向けに、普及の拡大がなされていく現われと見れるところが確かにあります。

これから本格的な大衆化をしていく仮想通貨

利用者側である投資家等のユーザーを募る、取引所運営事業者による昨年5月の試みは、先の小節のところでも触れたように、BTCその他の仮想通貨全銘柄の高騰化やキムチプレミアム、そして普及による世界各地での大衆化といった、一定の社会的効果をもたらしたところが明らかにあります。

そして、それまで約11円程度のBTCの最小単位である0.0001BTCが、現在の今年8月初頭では、約81円という高値の相場を持ち続けていますので、こうした面を考えてみても、幾ら高騰化のブームが過ぎたとはいっても、これからも再度の高騰化のチャンスは常にあるような状態といえます。

事実、チャート表の様子を見ても、BTCだけでも終値が70万台を下回らないようなあり方であり、明かに昨年の5月以前よりも高値の状態ですので、そうした様子を目にしたりするだけでも、中々、仮想通貨ユーザーである投資家等の方は、取引意欲をそそられるようなところがある感じがします。

このように、BTCの様子だけでも高値の状態を維持し続けているような相場の値動きですので、その他のアルトコイン類の各銘柄も同じような状態である以上、それだけに取引での高額収益を手に出来るチャンスはあるものと確信出来ます。

その代わり、これもやはり、そうした大衆化が仮想通貨でなされたりしていく分、自己責任面での範囲拡大や度合いの程度の深化などもされたりしていく可能性は、大いに考えられます。

通貨銘柄自体が持つ幾つかからなるブロック毎のスペースの広さ及びチェーンブロックの仕様の改良、取引所での新システムの導入や設置その他、様々な仮想通貨関連の諸開発・改善などがなされたりしていく分、一方、それらの範囲分だけに自己責任のあり方が拡大をされていくケースが多く出て来たりする事も十分にあり得ます。

そうした点を考えてもやはり、自己責任の度合いの面での課題といったものが出て来るところは否めません。

ただ、それでもシステム上、仕方の無いところが少なくありませんので、それらの自己責任の範囲が拡大したあり方そのものをデメリットとして考えたりするのでは無くて、いかに、それらに対して慣れていきながらその中で、新たに生じて来る諸課題を考えていけるかが、大きなポイントです。

チャート表上でのBTCその他の一部の、値動きが激しい仮想通貨銘柄の実態

そして今度は、BTCをはじめとするその他一部の、値動きが激しい仮想通貨銘柄の実態と、自己責任との関りに関しての内容になります。

現在のところ、相場の値動きやチャート表上での上下の度合いが激しい仮想通貨銘柄は、BTCとBCH(ビットコインキャッシュ)の2つがありますが、BTCの方は2010年の5月からという約8年間の市場歴史があり、BCHの方は昨年8月に出されたばかりという、対照的な2銘柄であるにも関わらず、両者共に、値動きの激しさに特徴があります。

BTCは世界で最初にアメリカ本土で誕生した仮想通貨の銘柄であり、やはり、主にその時代以来の投資家等の取引ユーザーである方が扱う傾向があり、その上、国連や世界各国政府機関などからの通貨本体における構造のあり方の改善や是正を求められたりした事が幾度かありました。

こんな事情から、中々既存の投資家等の方はおられるものの、そうした方の既得権益的なそれまでの通貨銘柄としての狭い世界での実態があって、今までの大衆化をしていなかったところもあり、このため、同銘柄を扱う投資家等の数も少ないせいもあって、未だにチャート表上での上下の激しさといった、相場の不安定さに特徴があります。

そしてBCHの場合も、去年の8月に市場へ出された時点での時価が低目な状態での参入でしたので、現在でも最小単位の0.0001BCHあたり、約6.1円程度の相場であり、まだまだ安値な相場という現状があります。

その上、まだ市場参入が間もないといった事情から、扱う投資家等の方も少なく、そのためBTCと同じような不安定さがある、チャート表上での値動きの激しさがあるような状態です。

しかし、それでも元々はBTCの1ブロックあたりのスペースの広さを拡張して改良した構造になっていて、これから取引を多くなされたりしていく事によりより複雑な暗号記号を持つ事によって、BTCを上回る高値の相場価値を持つようになると言われている銘柄でもありますので、こうした点が世界中にいる投資家等の人々から注目をされている、新しい通貨銘柄でもあります。

以上のような、まだまだ今から多くの取引ユーザーである投資家等の人々による売買行為を必要とする両銘柄でもありますが、そうした相場の変化や流れが激しい2つの通貨類ではあっても、今度は扱う投資家等の方が増えていった場合には、やはり、新たな様々な形での自己責任の課題が出て来る可能性は大いに考えられます。

とにかく今のところは両通貨共に、扱う投資家等のユーザーの方が少ないといった現状がありますので、チャート表上での上下の振り具合の変化に気を付けながら、取引のタイミングに失敗をしたりした際の対応方法を考慮しつつ、自己責任のあり方を考えていく判断がとても大切です。

自己責任のあり方を自分自身で考えていく必要性

仮想通貨 自己責任

自らの日常生活面にも及んでくる自己責任の範囲

これは大抵のまっとうな生活の仕方や考えを持ちながら、その日の仮想通貨取引をしながら過ごされている投資家等の方の多くが言われたりしている事でもありますが、初心者である方ほど、この事をよく理解をされていない実態があります。

これも確かに、通貨銘柄毎の違いにもよりますが、短期トレードなどで勝負をかけようとしたりするような際には、どうしてもタイミングの計り方などの事情によって、つい、3時間以上、そして挙句の果てには半日規模の時間を割いてしまい、大事なお仕事や家事、人との重要な約束などを反故にしたりしてしまい、それが原因で後に、トラブルや不仲などに発展したりしてしまうといったトラブルのケースも少なくはありません。

実はこうしたそれらの各ケースは大変問題を抱えている実態があり、一歩間違えるととんでもない事件に巻き込まれたり、あるいは自分自身が知らぬ間に刑事事件の加害者などになってしまったりするような事もあり得ますので、真剣に考えていかなくてはならない仮想通貨取引にのぞむ上での、大きな自己責任の面での課題でもあります。

我が国の契約自由の原則や、自らお金を出して取引所での投資による取引作業をしていく上において、それらの環境下での自己責任という仮想通貨取引の場でのあり方といったものがありますので、それがごく、従来の自分自身の生活面への影響が及んだりしていくような事態になった場合、それでも当然ながら、自己責任の上で時間の調整とかを考えていかなくてはなりません。

仮想通貨取引そのものは、投資家等の方本人自らがお金を出してその上で、そこで目的である銘柄を探し出して選んで、それで購入をして売買行為に従事をしていくという作業形態になります。

その上で、その取引行為そのものはその本人自ら進んで行うものであり、取引所運営者や通貨銘柄発行者その他の第三者をはじめ、周囲の誰かが強要・催促などをしたりしたものではありません。

これは先にも話した事の繰り返しになりますが、こうした自らの日常生活面への仮想通貨取引での作業行為による影響などもやはり、自己責任ですので、周囲におられたりする方を責める事は間違いです。

基本的に相場の値動きが激しいのが、仮想通貨の一般的な実態

ETHやLTCなどをはじめとする一部の銘柄を除いては、基本的に仮想通貨の銘柄の大半は、相場の値動きやチャート表上での上下の激しさがある形が一般的です。

BTC・BCH・MONAその他、大抵の有名な通貨銘柄のものは相場変化の激しさのあるものが実際に少なくは無く、リアルタイムのチャート表上での上下の波の変化の度合いを確認しながらタイミングを見計らいつつ、売買を迅速にその場でやっていくような形になる事が往々にしてあります。

こうした売買のタイミングを、チャート表上での様子を確認しながらやっていく形は、実に高度な瞬時での判断・決断能力などが必要であり、ある程度の経験や訓練などが欠かせないところがあります。

しかし、このような売買タイミングを判断していくために必要な瞬時での能力は、必ずしも誰もが、そう簡単には身に着けていけるようなものではありません。

特に、迅速なコンピューター端末上での操作が苦手な方や高齢者である方などの場合には、やはり、そうした仮想通貨取引での作業行為は、やりにくいといった現状が少なくはありません。

そうした方々の場合、どうしても幾らかの事前の何らかの形での訓練とかが必要になってきたりするようなところもありますが、その訓練自体が苦痛に感じたりしてしまうような事態も、場合によっては招きかねない可能性も考えられます。

無理に訓練などをしたりした場合には、それで精神的に嫌気がさして仮想通貨の取引そのものを本人が諦めたりしてしまいかねませんので、そうした点でもやはり、慎重さが必要になってくるところがあります。

正直、中々難しいところがありますが、そうしたコンピューター端末の扱いに不慣れな方や高齢者の方の場合には、まずはその、仮想通貨取引をやっていく楽しさといったものをいかに、知るかが大切です。

その意欲が無ければ何も始まらない上に、自己責任性が強い仮想通貨取引で収益を得ていく事さえ出来ませんので、その点を如何に克服をしていけるか、家族その他の周囲におられる方からの協力が不可欠になります。

ただでさえ、相場の変化の激しさがある仮想通貨取引を、投資家等をはじめとするユーザーである誰もが如何に、しやすい環境を確保をしていけるか、それがまさに自己責任の上での大きな課題と言えます。

仮想通貨取引所とは独立をした、自分専用のウオレットを持つ事の大切さ

本当に仮想通貨取引においては、そこでの行いの全ての上で、常に自己責任が付きまといます。

投資家等をはじめとする取引ユーザー本人が自ら、お金を出して仮想通貨取引所での取引行為の作業へ従事している形である以上、今まで話してきた通り、仮想通貨取引においてはそうした責任のあり方は不可避です。

そのように自己責任が常にある仮想通貨取引の世界という実態があるので、取引きの失敗や取引所でのトラブル、通貨銘柄本体の不具合などが発生したとしても、取引所や通貨銘柄発行者の側に重大かつ明確な過失が無ければ、相手方当事者の責任を追及したりしていく事が出来ません。

それが資金投入や収益を得た通貨類などを所有するための取引所内に設置されているウォレットで、今年1月上旬に起きた某取引所運営事業者での出来事のように、ウォレット内にある仮想通貨や現金などを盗まれたりするようなトラブルが起きたりした場合には、大変厄介です。

そうした事態なども想定をしながら、取引所とは別に、独立をした個人用のウォレットを保有しておいた方が無難です。

現在のところ、多くの世界中の投資家等の方が保有して利用をされているMy Ether Wallet(マイ・イーサ・ウォレット)などがやはり、お勧めです。

これなどは、PC端末本体に装着が可能である外付け仕様の元帳ウォレットやトレッカー、フィッシングサイトなどからのアクセスやその他の反応を遮断するツールであるMeta Maskなどとの連携機能が付いている上に、取引所との連結機能なども設置されたりしていますので、安全に通貨類での収益や日本円やドル、元その他の通常型の貨幣通貨などを安全に保管したり出来る仕様になっています。

実に自己責任性が強い、仮想通貨取引所においての安全なセキュリティ面に優れた資産保管手段と言える、貴重なツールですが、その名の通り、これ自体はETH系の通貨銘柄の類を保管する事が主目的になっている構造仕様になっていますので、その点についての事前確認が必要です。

このマイ・イーサ・ウォレット以外にも様々な仕様からなるウォレットがありますが、それぞれ対応している通貨銘柄が異なりますので、この点にも注意をするところがあります。

今回の記事における結論

仮想通貨 自己責任
仮想通貨取引をしていく上での自己責任に関しての、全般的な内容についての記述が今回の記事になります。

とにかく、仮想通貨取引をやっていく上では、投資家や取引ユーザーの方の側が、自らの意思でお金を出している以上、「自己責任の問題」は、避けられませんので、この点は覚えておかなくてはならないところです。

そして、最近特に問題になっているのは、ツイッターやその他のSNSなどをやっている仮想通貨取引ユーザーや投資家の方に対して、あえてフォローやメッセージ送信などをそれらの方々のアカウントへ行い、LINEなどへの勧誘をして、高額な割に合わない受講料金の支払いを請求することです。

あるいは、本当の元々の相場価格よりも大変高額な仮想通貨の銘柄を言葉巧みに買わせたり、その他、実に様々な手段で善良な仮想通貨取引ユーザーであるみなさんからお金を騙し取ったり、悪質なビジネスに引き込んだりするような、悪質な事業者の存在です。

このような事業者は、話に応じた仮想通貨に興味がある投資家等の方への誘いを掛けたりする際に、最初からその方本人による自己責任になる事を分かっていて、その上で言葉巧みなトークを展開するような形で話をしてきますので、そうした点で要注意と言えます。

支払いを請求して来る金額自体がとても高額ですので、被害はそれ程今のところは多く無いようです。

それでも実際に、被害に関しての報告などがされているケースもありますので、決して油断が出来ません。

このように、仮想通貨取引においては自らの取引作業での際の失敗の場合だけでは無くて、他者からの予想もしない急な言葉巧みな勧誘などもあったりしますが、話に応じたりした以上、それで自己責任になってしまう事が少なくありません。

元々、投資そのものが自己責任の原則を法的にも立場上、採られたりする事がある以上、投機性が強い仮想通貨取引の場合にはそれだけに、中々気が抜けないようなところも少なくない現状があります。

最終更新日:2018年08月23日

【この記事を書いた女子会メンバー】

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