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2018.12.22 最終更新
あやめ

仮想通貨で儲けた人が破産するってなぜなの?税金や借金のせい?

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こんにちは。あやめです。
まだ年の瀬を過ぎてもいないのに、確定申告にちょっとビクビクしています……。前年度はせっかく仮想通貨で儲けたにもかかわらず、税金・借金が支払えず破産したという方もいたそうですが、なぜこのようなことになったのでしょうか。

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仮想通貨の取引で破産した方々の例

仮想通貨で億り人になった人もいれば、利益が出ずに終わってしまった方もいます。
ただ、破産した方々の多くは仮想通貨で大きな利益をあげていた方です。

利益を出しているのに税金が支払えなくて破産するという理由について、
2017年時点での私にはそれがなぜなのかよく分かっていなかったのですが、
調べてみると他人事とは思えないケースがいくつか見つかりました。

2017年に利益が出たが、2018年の確定申告前にすっ飛んでしまった

これは、過去に私も危うくやってしまいそうなことでした。

2017年1月4日、ビットコインはこの月の最高値である130,000円台を記録しましたが、
1月11日には89,000円くらいまで下がり、
そのまま持っていたらちょっと危なかったのを覚えています。

当時の私はかなり臆病だったので、利益確定を焦ったところもあるのですが、
今思えばなぜあのタイミングで決済ができたのか不思議です。

下がり傾向が続いていたので、早い段階で損切りはしていましたが、
もしあそこで前年の利益分を使って買い足していたら大損していました。

当時はビットコイン、というか仮想通貨における税制の取り扱いがはっきりしない中での利益確定だったので、
それほど深刻に考えていませんでした。
また、2017年後半に起こった高騰の波に乗る前でしたから、
利益も微々たるもので気にしなくてよかったのです。

ただ、同じ状況を2017年12月→2018年1月に当てはめて考えると、ちょっと怖くなりました。

2017年12月時点におけるビットコインの値動きは、
最安値が1,233,381円・最高値が2,214,558円だったと記憶しています。
乱高下となった取引内容でしたが、
1日あたりの値動きが本当に激しく、胃が痛かったのを覚えています。

2017年1月の最高額から比べても17倍に膨らんでいますから、1年間そのまま買い足していた人なら、
投資額によっては相当な利益を得られたはずです。

しかし、ご存知の通り2018年1月は、その反動からか大きく値下がりを引き起こし、
一時期は1,000,000円台にまで落ち込んだ時間帯もありました。
なぜこのような事態が引き起こされたのか、
その理由の一つに、中国の仮想通貨に対する態度が硬化したことが挙げられます。

価格が上がることを想定して、税金の額を想定せずに2017年度の儲けをつぎ込んだ場合、
当然大ダメージを受けることになります。
支払うお金が無ければ、当然破産を余儀なくされますからね。

納税に関する知識が無かった

ここまでの話だけであれば、単純にそれだけの理由で破産になるとは考えにくいと思います。
収益が確定しているのだから、税金の支払いに必要な分だけを残しておき、
残りを投資に使えば問題ないはずです。
にもかかわらず、なぜ破産者が生まれたのでしょうか。

2017年について紐解いてみると、2017年は仮想通貨元年、税金についても不確かな情報が飛び交っていた時期でした。
2017年になってから、日本国内で仮想通貨関連の法律が施行されるようになったため、
以下のような情報を事前に入手していなかった方は多かったものと思われます。

・仮想通貨は雑所得になる
・住民税は所得をもとに計算される
・国民健康保険の金額増に影響する

ざっと見ても、所得税・住民税・保険料という三段階の税金を支払う必要があります。

仮に、2017年の時点で1億円の利益が出て利益確定した場合、
ざっくり計算して税金部分の総支払額は5,500万円です。

2018年1月の時点で5,000万円の損失を出したとしたら、
最悪税金が支払えない可能性も出てくるのです。

収入が増加した場合、その金額に惑わされがちですが、
国税庁が本格的に仮想通貨への課税を決めた以上、
確定申告の知識を事前に備えておくのは必須になります。

具体的な支払額を計算しないまま、大勝ちした利益をそのまま投資してしまったことで、
結果的に破産へとつながってしまったのですね。

国やメディアの情報提供量はどうだったのか

ここまでの流れで言えば、確かに仮想通貨で稼いだ人が税金を納めるのは当然の話です。
でも、仮想通貨への課税初年度だったはずなのに、
あまりニュースで税金の情報についてアナウンスされていなかったという意見も聞きます。

少なくとも私は、自分でいろいろ調べてから税金を納めましたから、
そもそも国に対して不満とかそういうものは感じなかったのですが……。

一般企業であれば、お客さんに対して優しく丁寧に教えてくれますが、
国が懇切丁寧に対応してくれたという話はあまり聞きません。

ですから、今まで会社から自立してお金を稼いだことがなかった人にとっては、
税金の情報自体、どこで仕入れればよいのか分からなかった人も多いと思います。

だから何となく同情してしまうところが私にはありました。
破産を自己責任で片づける前に、国として何か救済措置があってもいいよな、なんて。
【税金を課税することにします→支払ってませんね→なぜ支払えないんですか→罰則】
という流れについていけなかった人もいたはずです。

仮想通貨は値動きが激しいですから、金額が予想外に動くことはよくあります。
また、投資に使うお金を切らしたくないという気持ちも分かります。
もし、その傾向を国税庁の方がご存知であれば、状況はもうちょっと変わっていたのかもしれません。

破産者が増えないよう、これから国税庁が税制を整えてくれることに期待しましょう!

破産したら、税金も支払わなくていいの?

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ちなみに、もし破産した場合、課税対象の税金って支払わなくてもよいのでしょうか。
実は、税金がもとで自己破産する人のケースは、かなり深刻な未来が待っているのです。
私も調べてみて、なぜこんなに厳しいのかと胃が痛くなりました……。

税金は、自己破産の免責の対象外となる

仮想通貨で税金を支払えなかった場合、自己破産による解決はできません。
これは、税金は借金ではないことから、免責の対象外となってしまうためです。
自己破産以外の債務整理方法、例えば任意整理についても、同様に税金は減額の対象になりません。

よって、単純に税金が支払えないということだけであれば、
事情を説明して支払いのタイミングを税務署に相談するという方法は取れます。
後述しますが、税金の支払いには「換価の猶予」と呼ばれる制度があることから、
条件が認められれば分割払いなどの対応は可能なのです。
もちろん、なぜ支払えないのかは、きちんと税務署側に伝えなければなりません。

問題は、借金をして仮想通貨に入れ込んでいた場合です。
この場合は、税金を支払いつつ借金の返済に充てていかなければならないため、
返済期が遅れればその分利子もついて首が回らなくなります。
利益が出なければ、その分支払いも遅れ、結果的に自己破産を検討しなければなりません。

自己破産が認められても、税金の支払いは付いて回りますから、
場合によっては一生を税金の支払いに費やさなければならないのです。
本当に、考えただけで気持ち悪くなりますね……。

支払えないから放置すると、より問題は深刻になる

もし、自己破産をする・しないにかかわらず、税金を支払わずに放置していた場合、
どのような問題が起こるのでしょうか。以下に整理してみました。

延滞税

税金のペナルティとして分かりやすいのが、支払期日の翌日から発生する延滞税です。

延滞税の年利は、国税庁のタックスアンサーを見る限り、以下の通りとなっています。

・納期限の翌日から2月を経過する日までは、原則として年「7.3%」

・納期限の翌日から2月を経過した日以後は、原則として年「14.6%」

ちなみに、納期限は次のいずれかになります。

・期限内に申告された場合には法定納期限
・期限後申告又は修正申告の場合には申告書を提出した日
・更正、決定の場合には更正通知書を発した日から1月後の日

簡単にまとめれば、法に従って申告をしている限りは、滞納税がかかることはない、ということです。
ただ、2月を経過すると年利が倍に跳ね上がることから、放っておけばその分不利になるのは目に見えています。

個人的には、なぜ2月経過で金利を倍にするんだろうと思っちゃいますけどね。
余計に支払えなくなるような気がします……。

破産した人からも搾り取るなんて、消費者金融もびっくりですよね!

滞納処分

支払えないからといって、滞納税も含めて税金の滞納を継続していると、やがて督促状が届きます。
多くの場合、督促状が届いたとしても税金を支払えませんから、そのまま放置します。
そうすると、税務署は最後の手段「滞納処分」に進みます。

滞納処分は、税務署が滞納者の資産を差し押さえる手続きになり、預金・不動産・自家用車・給料など、
滞納者のありとあらゆる資産が差し押さえられます。
このとき、警察が容疑者を逮捕する際に出す「逮捕状」のようなものはなく、
裁判所を経由せずに資産を差し押さえられることになります。

差し押さえられた資産は、公売にかけられて強制的に売却されます。
国の力は恐ろしいですね……。

どのような対処方法があるのか

一度滞納が始まってしまった場合、そのまま放置するのは非常に危険だということは分かりました。
それでは、もし税金の滞納が発生した場合、今後に備えてどのような対処法を取るべきなのでしょうか。

換価の猶予

もっとも現実的な方法は、滞納処分を待ってもらう「換価の猶予」です。
この制度は、一定の要件があるときに限り、税金の滞納処分を待ってもらえる制度です。
無理のない範囲で分割払いを認めてくれる制度なんですね。

もし、猶予されている間に税金を分割払いできれば、差し押さえになることなく税金を完納できます。

気になる要件ですが、以下の場合に限られます。

・滞納処分により、事業の継続や生活の維持が困難になる場合
・換価の猶予を行って分割払いを認めた方が、税務署にとって有利になる場合

なぜこのような要件を決めたのでしょうか。
きっと、差し押さえするよりも確実に税金を回収できると
税務署が判断した場合に認められる制度なんだと思います。

認められるためにはもちろん、税務署の説得が必要になってくることから、
その点には注意が必要になります。

滞納処分の執行停止

滞納処分を受けないためにできるもう一つの方法としては
「滞納処分の執行停止」というものがあります。

これは、一定の要件を満たした場合に、
税務署が滞納処分自体を行わないという制度になります。
実質的に、税務署が手をあげた状態と言えます。

ただし、認められるケースは以下に限られるため、
それなりに厳しい要件を満たさなければなりません。

・滞納処分が執行されることで、滞納者の生活を著しくひっ迫させるおそれがあるとき
・滞納者が行方不明となり、差し押さえ財産自体も見つからないとき

例えば滞納者が病気がちになり、外を歩けないような状況になれば
仕事をすること自体も難しくなるでしょう。

行方不明の場合は、本人を見つけるための労力を割くかどうかが問題になりそうですが、
夜逃げや海外への高飛びなどをされた場合は、
結果的に滞納処分をあきらめざるをえないということですね。

※(決して推奨はしてませんから、真似しないでくださいね!)

条件は厳しいが、支払い義務が消滅するケースもある

かなり稀なケースですが、滞納処分の執行停止が選択されてから、
その状態が3年間継続すると、税金の支払い義務自体が消滅します。
よって、生活がひっ迫するという理由から、
3年間滞納処分を受けずに暮らしていれば、税金を支払わなくてもよくなります。

ただ、そんな生活をしているということは税金以前にいろいろと
考えなきゃいけないことがありそうなので、手放しでは喜べませんよね……。
自己破産した人だったら、それだけでもう人生詰んだような気持ちになっているでしょうし。

税金の滞納って、本当に借金より恐ろしいんですね。

過去にも似たような状況がFXで起こっていた

先に挙げた仮想通貨の税金における状況ですが、
過去にも似たようなことがFXで起こっていました。
FXによって利益を出していた人も、大損した人も、破産した人も、
仮想通貨同様に辛酸をなめたケースがあったのです。

なぜ、歴史は繰り返すのか、その理由を探ってみました。

FXで出てきた「レバレッジ」という概念

私が仮想通貨に取り組む前、職場の上司がFXに取り組んでいました。
2005~2007年頃から始めて、多少は利益を出していたという話を聞いていたので、
私も始めたいから教えて欲しいと頼んだことがあります。
しかし、そのときは「今はそんなに儲からないよ」とたしなめられ、結局取り組む機会を失っていました。

なぜ上司がそう言ったのかというと、
このときはすでにレバレッジの倍率に上限がかかっていたからです。
後に仮想通貨の取引を始めて、そこで「レバレッジ」という概念を知りました。

レバレッジを簡単に説明すると、自己資金より大きな額の取引を行うことを指します。
自分が持っている以上のお金で勝負できることから、
当たれば大きな金額を得ることができますが、外れれば大損することになります。

私は臆病なので、レバレッジという選択肢をそもそも選びませんが、
上手くいかなかったら当然破産することもあるだろうなとは思っていました。

億万長者と破産者を生んだFX

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仮想通貨のことを調べていると、2017年に起こった価格高騰の傾向は、FXに似ているという意見がよく紹介されていました。

かつて、日本が円安傾向にあったころ、
日本国内における多くのFXトレーダーがドルを買って利益を得た時代がありました。
このブームがビットコインの高騰と似ており、
多くのレバレッジをきかせたトレーダーが億万長者になったという話です。

なぜそうなったかですが、当時は最高で400倍にもなる投資が可能で、
運が良ければ一夜で億万長者になることも夢ではなかったそうです。
仮想通貨の億り人を連想させますね。

もちろん、読みが当たって大儲けできた方は嬉しいでしょうが、
光があれば闇もまたしかり。

マイホーム購入資金を溶かした専業主婦や、
消費者金融からの借金で首が回らなくなった人の話が、
各種メディアで紹介されていたそうです。

そのような歴史を踏まえてか、仮想通貨におけるレバレッジの倍率は小さく、
取引所では概ね10~25倍の間となっています。

仮想通貨のレバレッジ上限は低いが、低リスクなわけではない

2018年現在においては、FXのレバレッジは法律によって制限され、最大倍率は25倍となっています。

仮想通貨の場合、それよりも上限を低くしている取引所も少なくないため、
一見するとリスクが小さく感じられるかもしれません。

しかし、仮想通貨で同じレバレッジをかけると、FXよりもはるかにリスクが大きくなります。

なぜ、仮想通貨はFXよりもリスキーと言えるのでしょうか。
その理由は、仮想通貨の「価格変動率」にあります。

価格変動率とは、一定期間の間にどれくらいの勢いで価格が変動するのかを表したもので、
値が大きければ大きいほど、少額の投資でも損益に大きく影響します。

FXにおける1日の価格変動率は、
よほどの事件がない限り、大きく値動きすることはそうありません。

しかし、仮想通貨は1日単位どころか時間単位で30~50%の変動が起こりえる商品です。

レバレッジの倍率だけを比べるのではなく、
どのくらい価格が変動する商品なのかを考えて、投資する必要があるのですね。

破産を防ぐためには

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仮想通貨による破産が生まれる背景には、
身の丈を超えたレバレッジが関係していることが分かってきました。

個人的にはなぜ借金してまで投資するのか理解できませんが、
やはり高額の取引に魅了されるのでしょうね。

そのうえで、税金の問題も含め、破産せずに仮想通貨の取引を進めていくためには、
個人単位でどのようなことができるのでしょうか。
私が実際に行っている方法も含めて、いくつかご紹介しますね。

毎月の出資額を決め、月ごとに利益を確認する

基本中の基本になりますが、毎月の給料からいくら投資に使うのかを決めて、
その月ごとに利益を確認するという方法があります。

初めて私がビットコインを買ったときは、
売るタイミングが分からずコツコツ買いためていたので利益確定したのは結局半年ほど経ってからですが、
そのときは「思ったよりリスクは少なかった」という印象でした。

ただ、取引に慣れてから、気が大きくなって失敗してしまうこともあったので、
月ごとに利益を確認しつつ、来月どのくらいお金を投資に回すのかを決めています。

確定申告を経験してからは、無料の税金計算サービスを利用して、
いくら残しておけばよいのかを確認しながら取引をしています。

面倒は面倒ですが、計算の元となるCSVデータは取引所から手に入れられるため、
自分で手打ちで計算するのに比べれば楽です。

自分で計算するのがおっくうだという人は、一度試してみてくださいね。

年末の段階で利益確定し、そのお金は税金を支払うまで手をつけない

税金の問題は、基本的には確定申告前に支払う税金分のお金がなくて困ることがほとんどです。
なので、利益確定後のお金について、当年分の税金を支払うまで手をつけなければ、
お金が足りなくなることはありません。

細かい計算が面倒だったり、税金の計算方法に総平均法を採用している場合は、
普段使うお金とはまったく別ものとして分けておけば、
極端な話、確定申告が近づいた段階で計算しても間に合います。

家計と仮想通貨とで「財布を別にする」ことが、無用なトラブルを避けるのに有効と言えるでしょう。

ふるさと納税などの節税にしっかり意識を向ける

破産を防ぐために、あらかじめしっかりと節税対策をしておくことも重要なポイントです。

特にふるさと納税などは、非常に簡単に対策できる節税として有名なので、やったことがない人はぜひチェックしてみてください。

ふるさと納税とは、自分の好きな自治体に寄附をすることで、(上限はありますが)その金額分だけ所得が控除されるという日本の制度です。

たとえば、2018年に仮想通貨でたくさん稼いだという人は、そのお金をただ使うのではなく、ふるさと納税を通して自治体に寄附をしておくと簡単な節税になります。

儲けたお金をただ使うだけでは税金が発生するだけですが、ふるさと納税を利用すれば税金がマイナス(寄附金控除)になるというメリットがあります。

しかも、寄附金の金額に応じた返礼品も貰えるため、非常にお得な制度になっていると言えるでしょう。

ふるさと納税の概要や、おすすめの返礼品については、以下の記事で詳しく解説しています。

 

おわりに

今回いろいろ調べてみて、
税金は破産しても取り立てられるというのが、正直恐ろしいと思いました。
ここまでお読みいただいて、
もし借金を続けて取引するのをやめようと思った方がいてくれたら幸いです。

節税対策としてふるさと納税が気になった方は、たかしま編集長の体験レポートを読んでみると、参考になるかと思います。

 

最終更新日:2018年12月22日

【この記事を書いた女子会メンバー】

あやめ
「仮想通貨はスピードが命」を信条に投資活動をしています。2016年に始めて早二年たち、去年は高騰の波に乗ることに成功しました。でも暴落が起きると胃が痛くなります(笑)。
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