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ゆかり

仮想通貨の法律はなぜ必要?何が定められているのか徹底解説!

仮想通貨 法律

「仮想通貨は世界中で法整備が進んでいないから危険」と考えている人はたくさんいます。しかし2015年ごろから各国で法整備は徐々に進んでおり、仮想通貨は少しずつ安全な通貨になろうとしています。今日は、そんな仮想通貨の法律についてのお話です。

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ゆかりゆかり

こんにちはー!
ビットコインキャッシュ推しのゆかりです(´ω`*)

世界ではまだまだ法整備が整っていない仮想通貨ですが、実は日本ではすでに法律の規制が進んでいるって知っていますか?

今日は、そんな仮想通貨先進国の日本で定められている、仮想通貨の法律についてのお話です。

仮想通貨に法律の整備が必要な理由

仮想通貨 法律

仮想通貨は非常に利便性の高い通貨ですが、なぜ法律によって定義されなければいけなかったのでしょうか?

自由がモットーの仮想通貨なのに、法律で縛られるというのはなんだかムズムズしませんか?

世界中で活用の幅を広げている仮想通貨

日本円や米ドルなどの法定通貨と違い、仮想通貨には国境という概念がなく、世界中で自由に取引が行われています。

日本国内で取引をするのも、日本からアメリカなど海外に送金するのも、手数料はほとんど変わりません。

仮想通貨の種類によっても異なりますが、基本的に手数料はデータ量などによって決まってくるので、むしろ海外に送金したときのほうが安くつくこともあります。

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仮想通貨は、この手数料の安さが大きな魅力のひとつです!

これまで世界中で募金活動が行われてきましたが、仮想通貨がなかった頃は、国境を越えて募金をすると高額の送料を取られてしまうという難点がありました。

たとえば、 国際連合児童基金のユニセフに募金しようとしても、手数料だけで300~500円ほど取られてしまいます。日本ユニセフの場合は、なんと募金した金額の約25%が団体の運営費に当てられるそうです。

よっぽど高額の募金をするならまだしも、1,000円程度の募金で高額の送料を取られていたのでは、なかなか個人が気軽に募金をしようという気にはならないですよね?

しかし仮想通貨をつかえば、非常に低コストで募金をすることが可能になります。

つい最近では、北アフリカの国の子供たちの食糧問題を解決する「Eat BCH」という、チャリティプロジェクトが開始されたと話題になりましたね。

Eat BCHでは、ビットコインキャッシュを使って誰でも気軽に募金できるシステムを構築し、集まったビットコインキャッシュを使って栄養不足や飢餓に苦しむ人々に食糧を届けるという活動をしています。

私は、仮想通貨の本質はまさにここにあるものと考えています!

これまで法定通貨ではできなかったことが、仮想通貨でできるようになっているのです。

これからも国境を越えて、さらなる活用の幅を広げてほしいものです。

マネーロンダリングに悪用される

仮想通貨 法律

そんな魅力のある仮想通貨ですが、良いことばかりではありません。

実は、仮想通貨がマネーロンダリングに利用されるということが頻繁に起きてしまっているようです。

マネーロンダリングとは、マネロンや資金洗浄などと呼ばれる犯罪の一種です。

犯罪や違法行為で得たお金は警察などに追跡されてしまうので、仮想通貨などを通して追跡されないようにする方法のことです。

マネーロンダリングが成功すると、警察は犯罪者が得たお金を追跡できなくなり、犯人は自由にそのお金を使うことができるということです。

金融業界では、マネーロンダリング対策は基本中の基本のはずなんですが、仮想通貨ではまだ法律の整備が整っておらず、これまでいくつものマネーロンダリングを許している状況です。

ゆかりゆかり

コインチェックで起きたNEM流出事件のときも、マネロンが完了してしまったというニュースがありましたね(。-`ω-)

マネーロンダリングの方法はいろいろありますが、たとえば、匿名性の高い通貨を利用する方法が有名です。

匿名性の高い通貨とは、送金者の情報がブロックチェーンに記載されないなど、プライバシー重視の仮想通貨のことです。

犯罪に利用されたお金をすべて匿名性の高い仮想通貨と交換し、それを売って法定通貨(日本円など)に換えてしまうという方法です。

また、ミキシング(Mixing)と呼ばれる方法では、目的の資金で売買を繰り返し、別の資金も合わせてさらに売買を繰り返し、追跡をほぼ不可能にしてしまうこともできます。

マネーロンダリング対策は、金融業界では必ず行わなければいけない重要なことです。

仮想通貨業界では、2015年ごろから各国がやっと、法律の整備を始めているという状況です。

利用者を保護する目的

仮想通貨の法律の整備を進める理由として、利用者を保護するという目的があります。

これまで仮想通貨は法律による定義がなかったので、仮想通貨のために利用者が何か被害を受けた場合に補償を受けることができませんでした

また、犯人を罰するための法律もなかったので、犯人追跡も後手に回ってしまっているというのが現状です。

さらに「仮想通貨取引所は利用者を保護しなければいけない」という法律がなかったので、取引所の顧客資産の管理や、ハッキング対策などがずさんになってしまっていたのです。

実際に、世界各国の取引所でハッキング事件が頻繁に起こっており、大きな被害を受けた利用者も少なくありません。

日本では、約600億円の被害を出したMt.GOX事件、約580億円のNEMが流出したコインチェックのハッキング事件、さらに先月(2018年9月)に起こったZaifのハッキングによる3通貨流出事件などがありました。

ネット回線によるハッキングは、正直、どうしようもないということが多々あります。どれだけ対策をしても、悪意のあるハッカーは攻撃をやめません…。

しかし法律で利用者保護の対策が取られていれば、もしハッキング被害に遭ったとしても、利用者の資産は守られることになります。

もちろん法律は完璧ではありませんが、健全な仮想通貨業界を目指すうえでは、法律による利用者保護は欠かせないのです。

仮想通貨の定義が定められた「資金決済法」

仮想通貨 法律

近年、ICカードや前払い式のプリペイドカード、商品券やギフトカードなど、いろいろな方法で決済ができるようになってきましたよね。

このような資金の決済システムの多様化が進み、その環境の変化に対応するために「資金決済法」という法律が制定されました。

そんな中、「仮想通貨」という新しい資金決済の方法が誕生し、それに合わせて法律の改正が行われています。

2017年4月1日に施行された改正資金決済法では、主に仮想通貨に関する定義や、仮想通貨取引所に関する定義が追加されることになりました。

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改正資金決済法の「仮想通貨」に関する部分のことを、仮想通貨法と呼んだりする人もいます。

改正資金決済法による仮想通貨の法整備は、やはりマネーロンダリング対策と、利用者の保護対策がメインとなっています。

特に重要なのは、仮想通貨取引所に登録制を課したということです。

法律(政令等)で定められた条件を満たした取引所のみを「仮想通貨交換業者」として認め、それ以外の取引所は運営を禁止するような規制をしています。

これにより、多くの取引所がマネロンや利用者保護の対策を進めていますが、まだまだ完璧な運営にはほど遠いというのが現状です。

仮想通貨の法律上の定義

仮想通貨 法律

ここからはさらに具体的に、法律(改正資金決済法)の内容について解説していきます(*^^*)

まずは、法律で仮想通貨がどのように定義されたのか見ていきましょう。

1号仮想通貨と2号仮想通貨

今回施行された法律では、1号仮想通貨2号仮想通貨の定義が定められています。

1号仮想通貨とは、改正資金決済法第2条第5項第1号に定められたものをいいます。同じように、同法律の第2条第5項第2号に定められたものを、2号仮想通貨と呼んでいます。

改正資金決済法第2条第5項は、以下の通りです。

この法律において「仮想通貨」とは、次に掲げるものをいう。
一 物品を購入し、若しくは借り受け、又は役務の提供を受ける場合に、これらの代価の弁済のために不特定の者に対して使用することができ、かつ、不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる財産的価値(電子機器その他の物に電子的方法により記録されているものに限り、本邦通貨及び外国通貨並びに通貨建資産を除く。次号において同じ。)であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの
二 不特定の者を相手方として前号に掲げるものと相互に交換を行うことができる財産的価値であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの

引用:e-Gov 電子政府の総合窓口

法律ではちょっとややこしく書かれていますが、ようするに不特定の人との売買の支払いのために使うことができるインターネット上の通貨1号仮想通貨だということです。

そして、1号仮想通貨と交換できるものを2号仮想通貨と言います。

ゆかりゆかり

たとえばビットコインの場合、多くの取引所で「不特定の人」と売買取引ができますよね?そして、ブロックチェーンを利用したインターネット上の通貨なので、1号仮想通貨だと言えます!

2号仮想通貨は、そんなビットコインなどの1号仮想通貨と交換ができるもの、つまりアルトコインを指しています。

ちなみにアルトコインの中でも「不特定の人」と売買できるものはあるので、1号仮想通貨はあります。

この仮想通貨の定義を法律で定めることによって、仮想通貨に対して規制力が働きます。

ほかの法律で仮想通貨を規制することもできますし、法律内であれば内閣府が制定する政令等で罰則を設けることも可能になったということです。

不特定の人に使用できるとは

仮想通貨 法律

仮想通貨の要件のひとつとして、「不特定の人に対して使用できること」というものがあります。これには、以下のふたつの意味があります。

1.商品の売買やサービスの代価として、不特定の人に支払いができること
2.仮想通貨自体を不特定の人と売買できること

不特定の人に対する支払い

発行者が使用可能な店舗を限定している場合、「商品の売買やサービスの代価として、不特定の人に支払いができること」を満たしていないことになります。

発行者がその仮想通貨の使用目的や店舗を限定していないということが、まずひとつめの要件にあたります。

ここでのポイントは、あらゆる店舗で使える必要はないということです。限定されておらず、いつでも店舗に導入できる状態であればOKということですね。

また、その店舗が仮想通貨の発行者によって管理されていないか、ということも大切です。

たとえば、企業なんかが発行しているサービス券などは、その企業が運営する店舗でしか使えませんよね?もちろんその店舗の管理は、サービス券の発行者が管理しています。

なので企業が発行するサービス券などは、「不特定の人に対する支払いができる状態」とは言えないということです。

不特定の人と売買

ふたつめの要件として、その仮想通貨自体を不特定の人と売買できるかどうか、ということが挙げられます。

こちらも発行者の制限なく、日本円や米ドルなどと交換できるかで判断します。

不特定多数の人が集まる交換市場が存在していれば、一番わかりやすいですね。

たとえばビットコインの場合、国内でも国外でも不特定の人と売買取引ができる市場が充実しているので、この条件を満たしていることになります。

企業が発行するサービス券を売買できる店舗はありますが、発行者の代わりに売買する「代理販売」にすぎず、やはり不特定の人と売買できる市場があるとは言えません。

仮想通貨交換業の定義

仮想通貨 法律

なぜ仮想通貨を法律で定義する必要があったのかというと、この「仮想通貨交換業」を定義する必要があったからです。

最終的な目標は、仮想通貨を健全な金融商品として法律で扱い、利用者を保護することです。

そのためには仮想通貨取引所の規制が必要で、その取引所を取り締まるために「仮想通貨交換業」の定義をしっかり決めておく必要がありました。

仮想通貨の交換等とは

改正資金決済法第7条以下では、仮想通貨交換業について定められています。

そもそも仮想通貨の交換って何?ということですが、法律によると、以下のふたつの行為だと定義されています。

1.仮想通貨の売買またはほかの仮想通貨との交換
2.仮想通貨の売買や交換の媒介・取次・代理

(1)はわかりやすいかと思います。先ほど解説した「仮想通貨」を売買したり、ほかの仮想通貨と交換したりすることが「仮想通貨の交換等」に当たります。

また(2)では、(1)に該当する行為の媒介・取次・代理であっても、仮想通貨の交換等に当たると定めています。

この法律でいう「媒介」というのは、仮想通貨を交換する人と人とのマッチングを行うことだと考えていいのではないでしょうか。自分が取引するのではなく、取引したい人をつなげる行為が「媒介」に当たります。

また、利用者の代わりに売買・交換する行為が「取次・代理」に該当します。

仮想通貨の取引所が、まさにこの「媒介・取次・代理」に当てはまりますよね。

仮想通貨交換業とは

仮想通貨 法律

法律によると、仮想通貨交換業とは「仮想通貨の交換等の行為を業として行うこと」です。

また、その行為に関して利用者の金銭や仮想通貨を管理することも、仮想通貨交換業に該当すると定められています。

少し細かいことですが、利用者の金銭や仮想通貨の管理に関しては、「仮想通貨の交換等」を業として行っていることが前提です。

つまり、ウェブウォレットなどの事業で、利用者の仮想通貨を保管するだけの場合、「仮想通貨交換業」には当たらないということです。

ただこれらの判断は法律により個別に行われるので、仮想通貨交換業として判断されることもあります。

ゆかりゆかり

私たちが普段利用している仮想通貨取引所や販売所が行っている業に関しては、ほぼ例外なく「仮想通貨交換業」に該当します(*’ω’*)

「業として行うこと」をどう捉えるか、いろいろな考え方があるかと思いますが、基本的には「対公衆性」のある行為で「反復継続性」があることだと考えられます。

対公衆性とは、先ほども解説した「不特定の人」を相手に事業を行っていることです。

反復継続性はそのままですが、事業として反復・継続しているかどうかがポイントとなります。

ここで重要なのは、実際に対公衆性・反復継続性がなかったとしても、対公衆性・反復継続性を想定して行われている場合、「業として行うこと」に該当すると判断されるということです。

仮想通貨交換業者とは

仮想通貨 法律

改正資金決済法第63条により、「仮想通貨交換業は、内閣総理大臣の登録を受けた者でなければ、行ってはならない」と定められています。

そして、この登録を受けた事業者のことを「仮想通貨交換業者」と言います。

登録を受けた場合、主に以下のポイントが規制対象となります。

  • 財務状況による規制
  • 情報提供の義務付け
  • 分別管理の義務付け
  • セキュリティ対策
  • マネーロンダリング規制

これだけじゃ何のことかわからないと思うので、それぞれ具体的に解説していきますね♪

財務状況による規制

法律による仮想通貨交換業者の登録制は「利用者の保護」を主な目的としているので、財政状況が危険な事業者は登録できないようになっています。

たとえば、純資産額がマイナスになっていたり、資本金が1,000万円にも満たなかったり、財政状況がかんばしくない事業者は、仮想通貨交換業者として認められることはありません。

また、仮想通貨交換業者として登録されていたとしても、経営の悪化で財政状況がかんばしくないと判断された場合、登録を取り消されることもあります

情報提供の義務付け

仮想通貨交換業者は、その利用者に対して様々な情報提供をしなければいけません

情報提供をすることで、取引所運営の透明性を確保し、取引の安全性を少しでも高めることが目的です。

そもそも仮想通貨の知識がない人も取引に参加することがあるので、「仮想通貨とは何か」「仮想通貨にはどのような特徴があるのか」ということからしっかりと伝える必要があるのです。

そうすることで、仮想通貨は法定通貨ではなく、価格変動のある金融商品で、取引にはリスクが伴うということを理解してもらうことができるということです。

ほかにも、取引所に対する問い合わせの方法や、取引の利用手数料についての説明責任もあります。

ゆかりゆかり

顧客の資産を持ち逃げするような、詐欺取引所を排除するという意味もあるのかもしれませんね(。-∀-)

分別管理の義務付け

分別管理とは、仮想通貨交換業者が保有する資産と、利用者から預かる資産(法定通貨・仮想通貨)を分けて管理することです。

たとえば経営が悪化したときに、利用者の資産を運営費にまわすなどをすることも可能なので、法律によってそれを禁止したということです。

もし分別管理がきちんとできていなかった場合、仮想通貨交換業者の経営悪化で倒産してしまうと、利用者が預けていた資産が返ってこないということにもなりかねません。

また、取引所のハッキング被害などがあったとしても、分別管理をすることですべての資産を奪われるリスクが少なくなります。

特に重要なのは、仮想通貨を管理するための「秘密鍵」を、インターネットから隔離したコールドウォレットで保管することです。

インターネットに接続された状態で保管していることを「ホットウォレット」と言いますが、コールドウォレットはセキュリティレベルが全然違います。

もちろんホットウォレットのほうが管理がしやすいというメリットはありますが、その分危険性も高くなるので、基本的にはコールドウォレットでの管理が推奨されています。

セキュリティ・マネーロンダリング対策

仮想通貨交換業者のセキュリティ対策については、世界中で注目されている重要なポイントです。

日本では、マウントゴックス事件やコインチェック事件など、過去に数百億円規模のハッキング事件も起きています。

さらに先月9月20日、国内大手取引所Zaifでもハッキング被害があったと発表されていましたね。

先ほど挙げた分別管理も大切ですが、やはり内部のシステムリスク対策がきちんとなされていなければ意味がありません

ゆかりゆかり

Zaifのハッキング被害が過去の事件と比べて軽微であったことから、コールドウォレットでの管理がきちんとされていたのではないかと言われています(`・ω・´)

Zaifハッキング事件については以下の記事で紹介しているので、興味のある人は参考にしてみてください♪

また、マネーロンダリング対策も、金融商品として非常に重要なポイントとなります。

マネーロンダリングとは、犯罪に利用されたお金を、仮想通貨と交換等することで、追跡できないようにすることです。

Zcashやmoneroなどの匿名性の高い通貨(送金者の情報がわからない通貨など)を取り扱う取引所は、今のところ日本の法律では仮想通貨交換業者として認められていません

仮想通貨の法律は利用者保護が最大の目的

今回、日本の仮想通貨に関する法律についてまとめてみましたが、いかがでしたか?

仮想通貨の法律の整備は、利用者保護を最大の目的として、世界中で少しずつ進んでいます。

日本では改正資金決済法の施行により、ひとまず最低限の法整備は済んだといったところです。

しかし、取引所の運営が法律に追いついていないなど、まだまだ問題点は残っています。

仮想通貨を所有している人は、このような法律に関してもたまにはチェックしておいたほうがいいかもしれませんね(*’ω’*)

以下の記事では、おすすめのニュース検索の方法について解説していますので、良ければ参考にしてみてくださいね♪

今回も長くなってしまいましたが、最後まで読んでいただき、ありがとうございましたー!

【この記事を書いた女子会メンバー】

ゆかり
就活の到来から全力逃亡中。H〇NTER×HUNT〇Rのヒソカ好きな仮想通貨女子です。夢のハイパーニート生活のために全力で仮想通貨を勉強してます!
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