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2018.10.25 最終更新
研修生

ビットコインの暴落の歴史を振り返る!暴落の要因と対策とは?

ビットコイン 暴落 歴史

仮想通貨を取り扱う上で怖いのが暴落です。仮想通貨は暴落しやすく、リスクの高いものです。しかし歴史を振り返れば要因が明らかな暴落も存在します。今回はビットコインの暴落の歴史を紹介し、ビットコインを暴落させた要因と暴落への対策を紹介します。

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ビットコイン暴落の歴史を振り返ろう

ビットコイン 破産 歴史
ビットコインを始め、仮想通貨を取引していると怖いのが暴落だと思います。

自分の持っている通貨の価値が下がるのは恐ろしいですよね。

税金などの対策もあるので、あらかじめ暴落の兆候を知ることができたら便利です。

そこでこの記事では仮想通貨の中でも、基軸通貨と言えるビットコインの暴落の歴史をご紹介します。

そしてそこからどういった要因がビットコインの暴落に関与するのか、その対策についても伝えていきます。

ビットコインは暴落するもの

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まず押さえておきたいのは、ビットコインは常に大きく値動きするものだということです。

ビットコインは株や為替は買い手が多ければ価格が上がり、売り手が多ければ価格が下がります。需要と供給、すなわち需給が価格を決定します。

しかし株や為替は需給によってのみ価格が変動するわけではありません。

株式の場合は企業の業績、株式はその国の経済なども価格を決める基準となります。価格を決める基準が複数ある分、大きな変化が起こりにくくなっています。

一方ビットコインの価格は純粋に需給によって決まるため、価格の変動が大きくなるのです。

加えてビットコインには管理者がおらず、「ストップ高」のような価格の乱高下を防ぐ仕組みが完成していないことや、市場参加者が少なく、プロが参加していないなど市場が未成熟だという点も価格の変動を大きくしていると考えられます。

そのためビットコインを運用する際には値動きが大きい点を理解し、含み損が発生しても慌てないで対応することが必要です。

ですがビットコインの歴史を紐解くと、暴落の中にもその要因が明らかなものが存在しています。

次からはビットコインの歴史の中で外部の要因によって発生したと考えられるビットコインの暴落を紹介していきます。

ちなみに近年では2017年12月にもビットコインは暴落を経験しています。

そのビットコインの暴落の原因については以下の記事で細かく紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

2011年6月

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2009年にビットコインが初めて取引を開始した当時は、まだ市場への参加者も交換所も少なく、現在と比べて流動性の乏しいものでした。

そうした経緯の中で乱高下をしながら徐々に価格を上げていったのですが、2011年にビットコインは初めて外部要因による暴落を経験しました。

きっかけとなったのは、世界最大の交換所だったマウントゴックスへのハッキングです。

このハッキングによってマウントゴックスはビットコインの名目上の価格を操作され、1BTC=10ドルだったものが1BTC=1セントにまで引き下げられてしまいます。

名目上の価格というのは、実際の価格を操作したわけではなく、表示価格だけを操作したという意味です。10ドルという価格は変わりませんが、値札だけ1セントに書き換えられたというイメージです。

そのうえハッカーはハッキングによって暴いた個人情報などを用いて大量のビットコインを1セントで購入してしまいました。

この事件によって当時のビットコイン価格は6月の半ばの32ドルから、11月には2ドルにまで落ち込んでしまいました。

ビットコインは乱高下の激しいものですが、この下げ幅94%というのは未だに更新されていません。

2013年12月

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続いてビットコインが暴落を経験したのは、2013年12月のことです。

それまで、ビットコインは順調に価格を上昇させていました。

2013年3月にはキプロスで金融危機が発生し、通貨の流出を恐れたキプロス政府が自国民の預金の引き出しを制限しました。

この動きを見ていた人々が、自分の資産を守るために管理者のいないビットコインへ投資するようになったのです。

また2013年10月には、ビットコインを決済手段として犯罪行為の取引を行うプラットフォーム「シルクロード」の管理人ロス・ウィリアム・ウルブリヒトが逮捕されました。

この逮捕でビットコインの知名度が上がり、非合法な行為にも応用できるなどビットコインの可能性が世に示されることでビットコインの価格が高騰します。

しかしこのような年内の動きを尻目に2013年12月、中国政府が金融機関でのビットコインの取り扱いを禁止する通達を出しました。

ビットコインは人民元の避難先として中国で人気だったほか、中国国内の交換所は手数料が安かったため世界の投資家たちの利用も盛んでした。

そのため10万円台まで上がっていたビットコインは一気に7万円台にまで価格を落としてしまいます。

2014年2月

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2014年2月、世界最大の交換所だったマウントゴックスが閉鎖してしまいました。

2011年にハッキングの被害を受けましたが、2013年のビットコインの高騰などでマウントゴックスは取引量が一気に増えます。

しかしそのためにビットコインの管理がおろそかになり、再びハッキングの被害に遭ってしまったのです。

マウントゴックスは合計で約85万ビットコイン、更に顧客から預かった約28億円を失ってしまいます。

その被害総額は400億円以上におよび、マウントゴックスは倒産してしまいました。

この事件により、ビットコイン取引に対して不安感が高まり、ビットコインの価格は伸び悩みを見せてしまいます。

2015年1月

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マウントゴックスの一件で不安感を高めていたビットコイン取引ですが、2015年1月には更にそこへ拍車をかける事件が発生してしまいます。

イギリスとスロベニアに拠点を置く世界第3位の交換所ビットスタンプが当時の相場で約500万ドルものビットコインを失ってしまったのです。

これはマウントゴックスのときと同じく、明確なハッキングでありヨーロッパの交換所は業務停止を余儀なくされてしまいます。

ビットスタンプは2014年2月にもハッキング被害を受け、引き出し業務を停止させられたこともありました。

不幸中の幸いとして、ビットスタンプはマウントゴックスの一件を踏まえビットコインの大部分をネットに接続しない形で保存していました。

そのため被害はマウントゴックスよりは小規模で済みました。

しかし対策されていなければマウントゴックスと同等の被害を出していたであろうことから、ビットコインのイメージを下げ、価格も下落しました。

2016年1月

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2016年1月、ビットコインのコア開発者のひとりであるマイク・ハーン氏が「ビットコインは失敗である」と自身のブログで発言しました。

マイク・ハーン氏はこの発言と、自身の提唱したビットコインの新規バージョン「Bitcoin XT」が他のコア開発者から反発を受けたことで開発チームを離脱します。

これがきっかけでビットコインの価値はおよそ20%ほど下落します。

マイク・ハーン氏の発言の裏側には背景として本来ビットコイン自体が実験的なものに過ぎないことが挙げられます。

そして分散され、透明度の高いことがビットコインの本質なのに、実際は大規模で組織的なマイニングにより「一部の人に完全にコントロールされる仕組み」になったとマイク・ハーン氏は指摘しました。

すなわち想定された結果と違ったため、ビットコインという壮大な実験は「失敗」に終わったということです。

実際に限られた人にのみブロックチェーンを参照させる「プライベートブロックチェーン」という仕組みが導入されるなど、指摘が的を射た部分はあるのは確かな事実です。

2016年8月

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2016年8月には、香港を拠点とする世界最大の交換所でビットフィネックスがハッキングの被害に遭います。

顧客口座からビットコインを盗まれ、その被害総額は約65億円にまでのぼりました。

この事件の影響でビットコインの対ドル相場は一時20%以上急落しています。

ビットフィネックスはセキュリティに不備があったことを認め、取引を一時全面停止することとなりました。

2017年5月

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この時期、ビットコインがハードフォークによる分裂の危機を迎えたことで、相場が下落しました。

ハードフォークとは仮想通貨のルールを変える際に、変える前のルールを無視して新しいルールを設定することで、変える前との互換性をなくしてしまうことです。

仮想通貨はブロックチェーンというひとつの大きなデータの列によって成り立っているため、ハードフォークが適用されると新旧2つの仮想通貨に分断されてしまいます。

実際にビットコインキャッシュやビットコインゴールドなどがハードフォークによってビットコインから分裂する形で誕生しています。

一方でこの時期の下落はハードフォークによるものではなく、大口の投資家が利確をさせたことによる調整だったのではないかとも言われています。

2017年9月

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2017年9月、中国政府は国内の仮想通貨の交換所をすべて閉鎖すると発表しました。

2013年にも交換所の規制を宣言するなど中国は仮想通貨に対して非常に厳しい態度を取っていました。

しかし一方で中国は仮想通貨の取引が非常に盛んに行われており、一大市場となっていました。

中国政府はビットコインが人民元に取って代わることを恐れて規制を強化したのではないかと考えられます。

2017年の9月には中国国内でのICO(仮想通貨やトークンを用いた資金調達)を禁止し、ビットコインのオンライン取引を規制しました。

店頭取引でしか仮想通貨の取引ができなくなり、中国でのビットコインの取引量は大きく減少しました。

規制の発表を受け、ビットコインも価格を下落させました。

2018年1月

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2018年1月、日本の仮想通貨交換所であるコインチェックがハッキングの被害に遭いました。

被害総額はおよそ580億円と、過去に発生したハッキングの中では最高規模です。

盗まれたのはビットコインではなく、NEMという仮想通貨でしたが、この事件は仮想通貨市場全体に悪影響を及ぼし、ビットコインを暴落させました。

ビットスタンプのときと違い、コインチェックはNEMをインターネットに接続する形で保存していたため大きな被害を被りました。

コインチェックは事実上営業停止状態へ陥りましたが、仮想通貨取引所の利用規約の大幅な改定を10月29日に行うと発表しており、再開が期待されています。

なぜビットコインは暴落するのか?

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ここまで、ビットコインの暴落の歴史を振り返ってきました。

ビットコインの価格が乱高下を繰り返すのは珍しくありませんが、外的な要因が絡んだ場合には3つのパターンが確認されます。

ひとつは交換所がハッキングされることです。マウントゴックスは閉鎖され、ビットスタンプ、ビットフィネックスも多額の被害に遭いました。

日本でもコインチェックがハッキングの被害に遭ったのは記憶に新しいのではないでしょうか。

これ以外にも大小様々な交換所がハッキングの被害に遭っています。ビットコイン自体はセキュリティ万全で、ハッキングにも強いのですが交換所はそうも行きません。

交換所もセキュリティを強化していますが、ハッカーとのいたちごっことなっているようです。

もうひとつがビットコインに関するニュースです。

コア開発者であったマイク・ハーン氏の発言と離脱、ハードフォークによるビットコイン分裂騒動はいずれも価格の下落を招いています。

ほかにもビットコインの主要投資家であるウィンクルボス兄弟による、ビットコインのETF(上場投資信託)の失敗も悪影響を及ぼしました。

ビットコインには株式のように業績と呼ぶべきものはありませんが、ビットコインに密接に関係する人の行動が需給を超えたところで影響を及ぼすことがあります。

最後に、ビットコインを巡る法規制です。

仮想通貨の取引が盛んで、仮想通貨大国とも呼ばれた中国では仮想通貨の締め出しとも言えるような厳しい規制が課せられました。

その結果、ビットコインの相場が大きく下落しています。

仮想通貨は国境のない通貨ですが、仮想通貨についての法律はまだ各国で整備が進んでいないのが現状です。

韓国でも仮想通貨に関する法規制が強まったことで相場に悪影響を及ぼしています。

アメリカの大手金融会社がクレジットカードでの仮想通貨の購入の中止を発表したことがきっかけで相場が下落したこともありました。

法規制はビットコインを始め、仮想通貨の普及に関わる大切な事項ですが、それだけに価格に与える影響も大きいのです。

日本では「仮想通貨法」が整備され、仮想通貨の法的な定義も明らかにされています。

以下の記事で細かく紹介していますので、気になる方は一度読んでみてください。

ビットコインの暴落に備えよう

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ここまではビットコインの暴落の歴史と、そこから導き出される暴落の要因について紹介してきました。

暴落の要因について、私たちが個人単位で対応することはおそらく不可能に近いと思われます。

そのため大切なことはビットコインの暴落を事前に察知し、暴落に備えることです。

まずは情報収集を怠らず、暴落の兆候を見逃さないようにしましょう。新聞や雑誌だけでなく、インターネットやSNSなどを使って常にアンテナを張るといいでしょう。

そして暴落に対して冷静に対応することです。含み損が出ても慌てず、一時的な暴落であれば保有して乗り切るのも選択肢に入ります。

ビットコインは社会的な信用も次第に増してきており、長期保有してもビットコインそのものが失われる恐れはないと見てよいと思われます。

基本的にビットコインは暴落と高騰の繰り返しの中、徐々に価値を上げていった仮想通貨です。

暴落したときにこそ投資できるように現金を準備しておければなおいいでしょう。

「投資の神様」として知られるウォーレン・バフェットも「みんながどん欲な時に恐怖心を抱き、みんなが恐怖心を抱いている時にどん欲であれ」と言っています。

暴落に備え、暴落のときこそ慌てずに対応することで、将来大きな利益を得られるようになる可能性が上がるのです。

最後までご覧いただきありがとうございました。

最終更新日:2018年10月25日

【この記事を書いた女子会メンバー】

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