ホームアルトコインリップル社のニュースに湧いた2018年。Q3決算での売り上げ大幅アップは何を意味するのか
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リップル社のニュースに湧いた2018年。Q3決算での売り上げ大幅アップは何を意味するのか

XRP,取引所

リップル社がQ3決算発表のニュースで、金融企業・機関投資家への販売額が400倍以上という驚異的な収益をあげていることが判明しました。仮想通貨市場でのリップルの存在感はますます無視できないものとなりそうです。

売り上げ好調の理由は世界を席巻するリップル社の国際送金プログラムxRapid

リップル社の好調な売り上げの理由は、リップル社の国際送金プログラムxRapid(XRPを使用)を使用する金融企業が増えたことが挙げられます。

10月1日に、リップル社のカンファレンス「Swell」で、CEOのBrad Garlinghouse(ブラッド・ガーリングハウス)氏がxRapidの正式な商用販売を発表していますが、すでに、国際送金サービスのMercuryFX、アメリカからメキシコへの送金サービスを提供するCuallix、決済や送金など金融に関するさまざまなサービスを提供するCatalyst Corporate Federal Credit Unionの3つの金融機関ですでにxRapidが導入済であることも明らかにしました。

xRapidは国際送金システムのスタンダードになる?

それ以前にも、xRapidを導入予定の世界40カ国以上の金融企業・決済業社のグループ「RipplNet」では、xRapidを使用した送金実験がおこなわれていました。日本では三菱UFJグループ(MUFG)が参加しています。

現在、国際送金にはSWIFTというプログラムが使われていましたが、時間がかかる上(2日~7日)に、送金手数料も高く(送金が完了するまで不明なことも多い)、ハッキングによる不正送金も多発していました。送金の手続きに不備があると、送金が完了せずに再び送り直しということもしばしばです。

しかも、送金する国ごとに銀行が両替する通貨を大量にストックしておく必要があるのですが、使用されずに残ってしまう通貨も多く、流通していない通貨が世界中に大量に眠っているといわれています。

それにひきかえ、リップル社のxRapidは、送金時間がわずか10分程度ですみます。わずらわしい手続きも不要です。xRapidで送金するさいに、XRPは現地通貨との橋渡しになるブリッジ通貨として使用されます。XRPを利用することで資金の移動可能になるのです。

xRapidは国際送金が抱えていた、これらの問題を解決する大きな可能性を秘めているとして世界中から注目されてきました。このシステムが世界標準になれば国際送金が簡単・確実に、しかもコストも時間を大幅に省くことができるのです。

2018年は仮想通貨に関してはネガティブなニュースが多く、XRPも仮想通貨市場全体の価格下落にまきこまれた影響で価格も取引量も低迷ぎみでしたが、リップル社の提供するプログラムがこの勢いで世界に浸透していけば、またXRPの価格が急上昇するかもしれません

xRapidの詳細についてはこちらの記事をどうぞ。

金融機関・機関投資家からも注目を集めるリップル

リップルニュース
仮想通貨は、セキュリティの脆弱さや価格の裏づけがないということで機関投資家には敬遠されてきましたが、最近になって仮想通貨に興味を示し始める機関投資家も増えてきたようです。

海外の機関投資家へのアンケートによると、XRPの購入を考える機関投資家が約3%増えているということです。機関投資家の参入を見越した金融企業も機関投資家向けサービスを次々と発表しています。

金融サービスプロバイダーの大手、Fidelity Investments(フィデリティ・インベスメンツ)は、2018年10月15日に、新会社Fidelity Digital Asset Servicesを設立したことを明らかにしました。同社は、機関投資家向け仮想通貨取引プラットフォーム、カストディ、24時間対応の機関投資家向けサービスを実現を目指しているようです。

同社は以前から、ブロックチェーン技術や人工知能、仮想現実(VR)などの最先端技術の研究・開発に年間25億ドル(約2800億円)以上を出資しています。サービスの詳細は2019年初頭発表の予定です。

Fidelityのような信頼性も伝統もある世界的企業が仮想通貨関連のサービスに参入することで、今後は機関投資家から多額の資金流入が期待できるのではと注目されています。

2018年はリップル社のxRapid導入のニュースが続々!

2018年は、リップル社に関するたくさんのニュースがネットで流れました。リップル社の最高技術責任者は、Slush Tokyo 2018で3月に来日した際、インタビューで2018年はスケールアップの年だと答えています。2018年は本当にその通りの状況になったようですね。

8月にはアメリカの大手クレジットカード会社American Express(アメリカン・エキスプレス/アメックス)がxRapidを採用するというニュースがありました。

9月にはいると、サウジアラビアのナショナル・コマーシャル銀行(NCB)はRippleNetへの参加を発表しました。ナショナル・コマーシャル・バンクは、世界中で540万人以上の顧客を抱える中東最大の金融機関の一つです。

RippleNetにイスラム圏の金融企業も参加することで、リップル社の存在感と金融業での役割は、ますます大きくなりそうです。

日本の企業もリップル社の技術を導入!

日本でもリップルに関する大きなニュースがありましたSBIホールディングスがXRPの分散型元帳技術を搭載した、スマートフォンのiOSとAndroid用の支払いアプリケーション「マネータップ(MoneyTap)」を10月4日にリリースしました。「App Store」と「Google Play」でダウンロード可能ということです。

住信SBIネット・スルガ銀行・りそな銀行間であれば、1回3万円・1日10万円までの送金は手数料が無料となっています(2018年10月現在)。普及すれば、1年365日、24時間どこででも送金が可能になります。万が一、支払いを忘れても高い手数料を払って土日に銀行振り込みをしなくてすみます。ぜひ他行でも普及してほしいものです。

デジタル資産としても存在感を増しているXRP

リップルニュース
XRPはデジタル資産としての地位も築きつつあるようです。アメリカでは、2017年9月から、「年金積立サービス(非課税)」の購入対象にXRPが追加されたというニュースが流れました

この年金積立サービスは、日本の確定拠出年金(401k)と似たようなシステムで、アメリカの国税局「IRS」から認可が出ている年金サービスです。今までは仮想通貨ではビットコインイーサリアムのみ投資対象でしたが、XRPは仮想通貨としては3番目に追加が認められました。

仮想通貨取引でもXRPの躍進が続いています。XRPを基軸通貨とする仮想通貨取引所が続々と登場しているのです。仮想通貨評価機関、ワイス・レーティングによるツイッターでの調査によると、取引所間で資金を移動するのに最適なのはどのコインか?という質問で、XRPが一番人気だったということです。

取引する際の送金スピードが早く、アービトラージに有利ということが理由のようです。アービトラージとは、取引所間で、通貨に価格差が生じたとき、割高なほうを売り、割安なほうを買うことができるという取引方法です。日本語では裁定取引と訳されています。

XRPはデジタル資産としての基盤もしっかり固めつつあります。

リップルのニュースに湧いた2018年。2019年は高騰必須?

仮想通貨は従来の金融機関の敵のように見られていましたが、XRPは少しずつその価値が世界中で認められつつあるようです。ここで挙げた企業以外でも、リップルのプログラムを導入する例が続々と出てきています

リップル社CEOブラッド・ガーリングハウスは自社の国際送金プログラムを開発・販売について、銀行に取って代わることが目的ではなく、その業界の建設者とパートナーとなることが大事だと言っています。今回のQ3の企業・機関投資家向けプログラムの販売実績がそれを裏付けているのではないでしょうか。

XRPは仮想通貨人気ランキングでもビットコイン、イーサリアムに次ぐ3位につけており、世界中で存在感を増つつあります。この勢いでいくと、XRPは2019年はさらに価格上昇する可能性がありますね。

XRPが浸透していくことによって、仮想通貨市場は次の段階に入っていくのかもしれません。2019年もリップル社のニュースに注目していきましょう。

XRPの今後についての詳細はこちらをどうぞ。

【この記事を書いた女子会メンバー】

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