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2018.12.12 最終更新
研修生

仮想通貨の時価総額ランキングは今年どうなった?ランキング変動からみる仮想通貨の動向とは

時価総額,ランキング

仮想通貨にとって2018年は「受難の年」でした。時価総額ランキングを去年の12月と比較して、時価総額ランキングがアップしたもの、ダウンしたものの理由を分析してみることで、今後の動向がどうなっていくのか予測を立ててみました。

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2018年最悪の一週間と言われた11月後半。

その後12月に入ってもズルズルと右肩下がりで、下落傾向が継続しています。

例年ならば、この11月あたりから右肩上がりになっていくのですが、今年は上値が重く、上昇する気配がなかなか見えませんね。

また、仮想通貨市場全体の時価総額が、ピーク時の94兆円から、現在は、13兆円を下回っている状態で、「仮想通貨は終わった…」と嘆く投資家も増えてきているようです。

しかし、本当に仮想通貨は終わってしまったのでしょうか?

仮想通貨市場全体が厳しい2018年ですが、この一年の中で、ランクが上がったものや下がったものなど、変動もありました。

その時価総額ランキングの動向をみることで、今後の仮想通貨市場のベクトルが見えてくると思いますので、2018年の仮想通貨時価総額ランキングについてまとめてみたいと思います。

仮想通貨の時価総額ランキング上位10位の今年の動向

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今年の時価総額ランキングについて触れる前に、基本的なことを整理してみましょう。

仮想通貨の時価総額とは何か?

仮想通貨の時価総額とは、仮想通貨に対する評価指標の一つで、「発行枚数×市場価格」で計算することができます。

基本的には、時価総額の大きさ=通貨の価値と思われそうですが、必ずしもそうとは言い切れません。

何故ならば、仮想通貨が発行された時期が、通貨ごとに違っているし、バーン(仮想通貨の枚数を減らすこと)する通貨もあったり、秘密鍵の紛失によって、実際の仮想通貨の枚数と公表されている発行枚数との乖離があったりするからです。

また、ビットコインのように、電気代や設備費をかけて「マイニング」することで、発行枚数を増やす通貨もあれば、開発者がコストをかけずに発行する通貨もあるためです。

つまり、発行方法や管理の方法が違い、発行の時期もバラバラなので、比較対照すべき仮想通貨が、全て同じ条件下にあるとは言えないのです。

なので、この指標は絶対的なものではなく、あくまでも一つの参考指標と捉える必要があります

それでは本題に入りましょう。

時価総額ランキング上位10位の比較(※2017年12月3日と2018年12月9日を比較)

2018年12月9日時点の仮想通貨時価総額ランキング上位10は、以下の通りです。

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出典:コインマーケットキャップ

一方、2017年12月3日時点の時価総額ランキング上位10位は、以下の通りです。

時価総額,ランキング
出典:コインマーケットキャップ

この2017年から2018年の年間の時価総額ランキングで、最も特筆すべき点は、何と言ってもXRP(リップル)が2位に浮上したことです。

11月14日に時価総額ランキングで、XRPがETH(イーサリアム)を抜いて、2位になりました。

確かにこれまで、XRPがETHをいっときだけ抜いて、時価総額2位になったことは、過去に何度かありました。

しかし、今回は、11月14日以降、XRPの時価総額がETHの時価総額を上回り、その後、継続してランキング第2位を維持し続けています。

また、時価総額ランキング第4位にXLM(ステラ)、5位にUSDT(テザー)が入ってきました。

一方、時価総額ランキングが下がったところで目立つのは、やはりETHが3位になった点でしょう。

また、BCH(ビットコインキャッシュ)も、6位にランクダウンしました。

目立った主な動きは以上です。

仮想通貨で時価総額ランキングが変動したのはどの通貨?

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その他にも細かい動きがあり、DASH(ダッシュ)、XMR(モネロー)などの匿名通貨はトップ10圏外にランクダウン

また、BTG(ビットコインゴールド)も、21位へ大きく転落、ビットコイン系では、近頃ハードフォークによってBCHから分岐した、BSV(ビットコインSV)がトップ10入りしています。

結局、以上の状況から言えることは、2017年から2018年にかけて、王者BTC(ビットコイン)が、不動のワントップとして君臨している以外は、複雑にランク替えがあった、波乱の一年と言えるでしょう。

それでは、主だった動きをした仮想通貨の上昇、下降理由をまとめてみたいと思います。

時価総額ランキングが上昇した仮想通貨とその理由

時価総額ランキング第2位XRP

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XRPは、周知の通り、送金と決済機能に特化した、プラットフォーム型の仮想通貨であると同時に、法定通貨と仮想通貨をつなぐ「ブリッジ通貨」でもあります。

また、決済スピードが非常に早いため、銀行間の決済にも強みのある仮想通貨です。

このXRPが、2018年で、最も多くの話題を集めた通貨の一つであることは、異論のないところでしょう。

XRPが時価総額ランキング2位の理由

  • 投機的理由による価格上昇

事実、この下落相場の中で、1年前よりも580億円ほど、時価総額が増加しています。

2018年は、BTCが12兆円も時価総額が下がり、ETHも3兆7000万円減少する暴落の年になったにも関わらず、XRPはこの厳しい仮想通貨市場において、実に奮闘したと言えるでしょう。

今年の1月4日、暗号通貨バブルの最中、1XRP=400円を突破し、1ヶ月で約14倍も、値上がりしたことがありました。

しかし、この時のXRPの価格上昇の理由は、XRPが持つ「国際送金の強み」によるものではなかったようです。

フィスコデジタルアセットグループの田代昌之氏は、当時、爆発的な値上がりをしたBTCを、「買い遅れた」個人投資家が、投機目的でXRPを買い集めたために起こった現象と分析しています。

その際に、ETHを抜いて、いっとき、時価総額ランキングが第2位となったのです。

  • XRPの将来の実需性に裏付けられたランクアップ

しかし今年の11月の時価総額ランキング2位は、その時とは意味するところが全く違っています。

何故なら、今回、時価総額ランキング2位となった前後のXRPは、立て続けに、グッドニュースの連鎖反応が起きた1年だったからです。

特に、XRPのニュースでインパクトが強かったのは、何と言っても、XRPが、Coinbaseカストディーの保管対象通貨として、BTCやETHに肩を連ねて選ばれたことです。

これにより、いっときは、カストディー保管用としてだけでなく、取引通貨としてもCoinbaseに上場されるのでは?と言う噂も流れるなど、話題となりました。

実際につい最近も、Coinbaseが新たに31通貨を上場検討していると言うニュースがありましたが、その中にXRPも入っているのです。

Coinbaseに上場される噂に関しては、こちらに詳しく載っています。

もう一つのグッドニュースは、ニューヨーク州金融サービス局が仮想通貨ライセンスを与えた、New York Digital Investmentグループの子会社「NYDIG Execution LLC」も、カストディーサービスの対象通貨としてXRPを選んだと言うことです。

また、懸念材料として、XRPの足枷となっていた、証券問題の集団訴訟が連邦裁判所に移されたり、分散型台帳技術の開発企業R3との訴訟争いにおいて、今年9月に和解が成立したことも好材料と考えられています。

さらに、リップル社の発表によれば、xCurrent4.0で、仮想通貨XRPを利用するxRapidへの接続がシームレスに接続が出来るようになった影響は非常に大きく、American ExpressやSantander銀行などが提携の発表を行っています。

そして、直近のニュースでも、xVia、xCurrent、xRapidが全て、RippleNetに統合すると言う話題がニュースとなり、XRPの流通が激増するのでは?という、大きな期待をかけられているのです。

したがって、これらの数々のグッドニュースは、ビットコインや他のアルトコインが大暴落している最近の仮想通貨市場でも、XRPの相対的な強さを示すエビデンス(証拠)となっていると言えるでしょう。

事実、このところ、ビットコインの下落に伴う、XRPの相場も下がり気味ですが、いっときは、他の仮想通貨の下落の中にあって、時価総額ランキング上位10位内の仮装通貨中、XLMと共に、XRPの価格が上昇する場面も見られました。

つまり、今回、XRPが、時価総額ランキング2位に踏みとどまっているのは、前回のような投機心理によるものではなく、XRPの将来の実需性に裏付けられた、「強さの現れ」と推測することができるのです。

挙げればキリがないXRPの話題は、ここまでにしておきましょう。

なお、「RippleNetに統合」に関する記事はこちらが詳しいですので、ぜひ読んでみてください。

時価総額ランキング第4位XLM

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次は時価総額ランキング第4位のXLMについての動向をみて行きましょう。

XLMとは

XLMはXRPをベースとして開発された仮想通貨です。

したがって、XRPと同様に「国境を超えた送金と決済」に特化した通貨と言えます。

ただ、XRPとXLMは、取引対象に対して、上手に棲み分けができていると言えます。

つまり、XRPの場合、主に「金融機関」に対してソリューションを提供しますが、XLMの場合、基本的に「個人」を対象としていると言うことです。

つまり、XLMの場合、小口送金や少額決済に力を発揮する、個人取引に相性の良い機能を備えていると言うことです。

具体的には特に、フィリピンやベトナムなどの海外出稼ぎ労働者を対象としていると言えます。

XLMに関する詳しい情報はこちらを参考にしてくださいね。

XLMが時価総額ランキング第4位の理由

  • 着実な時価総額ランクアップ

2017年12月3日時点のXLMの時価総額ランキングは第15位でした。

それが、去年の年末31日には、時価総額ランキングのベスト10入りし、年明けの2018年1月7日には時価総額ランキング第8位に浮上しています。

その後、着実に時価総額ランキングの順位をあげていき、8月21日にはいっとき、EOSを抜いて、第5位にランクアップし、更に今月に入り、4位に浮上するようになりました。

  • 大手企業との連携

XLMの浮上要因はいつくか考えられます。

例えば、すでにTEMPOやIBMなど、世界中の大手企業との提携を果たしていると言う下地がありました

このTEMPOは、現金から仮想通貨に素早く交換できる決済ネットワークで、ステラ社の分散型取引プラットフォーム「StellarDEX」によって作動します。

このTEMPOの最大の強みは、BTCやETHを経由せずに、現金と仮想通貨の交換を行える点なので、即座に仮想通貨から現金化しなければならない時などに、とても便利なシステムと言えます。

そのため、大暴落時などにはとても心強い味方となるのです。

また、IT大手のIBMが、独自のブロックチェーン決済システム「IBMブロックチェーン・ワールド・ワイヤー」を発表する際に、ステラのプロトコルを使用することで、国際間決済を数秒で行えると説明したことも、XLMの価値を支える要因になったと言えるでしょう。

何故なら、世界各国の銀行の97%がIBMのクライアントであるため、ほぼ間違いなく「IBMブロックチェーン・ワールド・ワイヤー」は、様々な銀行で使われていくと予測されるからです。

なお、IBMはこの発表に先立ち、米ドルと連動するステーブルコイン「Strong USD」の開発も行なっていることを告知しました。

  • 仮想通貨史上最大のエアドロップを開始

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また、XLMにおいては、仮想通貨史上、最大のエアドロップが行われるので、非常に大きな話題となりました。

仮想通貨ウォレットを扱う「Blockchain社」の11月6日の発表によれば、約140億円相当のXLMをエアドロップすると言うのです。

(ただし、残念ながら日本は対象国に入っていませんので、申請してもエアドロップはもらえないみたいです)

  • 「POW問題」の回避通貨

そのようなXLMが、XRPと同様、今回の暴落時に「相対的」に下落しなかった理由は、ハッシュウォーで分裂したBCHの「POW問題」の回避策として、両通貨が有効な投資先になったからだとする見方があるようです。

この分裂は、BCHの時価総額を大きく引き下げましたが、単にBCHの価値を引き下げただけではく、BTCも含む仮想通貨全体の暴落を引き起こすトリガーとなりました。

今回のBCHの骨肉の争いは、POW(プルーフ・オブ・ワーク)の課題を浮き彫りにし、POWによってマイニングされる通貨に対する疑念が、ユーザー間に持ち上がったということです。

つまり、本来、分散型ネットワークシステムであるブロックチェーンの最大の魅力は、「非中央集権」を実現することにありますが、今回のBCHの分裂の根本原因は、派閥争いの側面を持っていたからです。

そして、一度、派閥争いが起きることで、非中央集権の弱点がくっきりと浮き彫りにされました。

「(決定者不在の)分散型の決定手段」では、明確な方向性を示すことが困難であったため、泥沼の戦いを長期化させてしまったと言えるからです。

このような問題点が露呈することで、対極にある中央集権的な色彩が濃い、XLMとXRPが脚光を浴びるようになったのです。

つまり、POWタイプの仮想通貨から、XLMとXRPに資金が流入したと考えられ、時価総額のランクアップに繋がったと言うことです。

  • XLMもCoinbaseに上場か?

また、米大手仮想通貨取引所Coinbaseが、今後上場させるかどうかを検討している31通貨があります。

その中に、XLMも候補として挙げられている点も、今後の価格上昇への好材料として考えられています。

何と言っても「キングメーカー」の異名を持つアメリカ最大の仮想通貨取引所Coinbaseです。

もし、この取引所に上場されれば、過去の例からしても、数倍〜10倍の価格上昇があっても、全く不思議ではないと言えるでしょう。

最後に、XLMの価格上昇の要因の一つに、Fidelity Investmentsが検討しているデジタル資産事業に、XLMブロックチェーンを採用すると言う噂が流れたことも挙げられます。

いずれにせよ、XRP同様に今年のXLMは、非常に多くのグッドニュースによって価格上昇に繋がる沢山のカードを持ち合わせていたと言うことでしょう。

以上が、XLMが時価総額ランキング第4位となった理由です。

時価総額ランキング第5位USDT

USDTとは

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USDTの特徴は他の仮想通貨と違い、ドルに連動する形の仮想通貨です。

そして基本的には、1USDT≒1USドルに設定されていて、USDTのように法定通貨と連動している通貨を“ペッグ通貨”と呼んでいます

USDTの場合、ドルに固定されているので、「ドルペッグ通貨」です。

このUSDTの目的は、常に価格が安定しているので、仮想通貨が暴落した時の逃避先や利確の際に利用されます

また、その性質上、取引所での基軸通貨として用いられるケースがあります。

ただし注意点として、完全に連動しているとは言えないので、仮想通貨市場の急落により、一時的に、価格乖離が生じる場合もあります。

なお、もう一つの特徴として、BTCとは「逆相関の関係」にあるので、BTCが高値で取引されれば、USDTは安値を示し、BTCが安値を示すと、USDTは高値になると言う現象が現れます。

USDTが時価総額第5位の理由

USDTは2017年12月に時価総額ランキングが21位でした。

そのUSDTが、2018年は、時価総額ランキング第5位と順位を大きく上昇させました。

基本的にはUSDTが、BTCと逆相関の関係にあり、BTCが大暴落、更にBTCからハードフォークしたBCHが更にハッシュウォーを伴うハードフォークをしたことから、USDTの時価総額がアップしたと考えられるでしょう。

つまり、BTCが下落している間は、基本的にUSDTの時差総額が、上位にランキングし続ける可能性が高いと言えるのです。

しかし、USDTの時価総額が、ランクアップしていると言うことと、USDTの価値が比例するかと言えば、若干疑問が残ります。

と言うのも、USDTには懸念材料があるからです。

  • 「USDT疑惑」

USDTの懸念材料の一つ目は、いわゆる「USDT疑惑」と言う問題です。

2018年のはじめに、米国商品先物取引委員会(CFTC)がUSDTに関して、香港を拠点とする取引所「Bitfinex」と、USDTの発行母体であるTether Limited社に召喚状を送付しました。

召喚の理由は、ペッグ通貨としてのUSDTの価値を担保するのは、Tether Limited社が管理している20億ドルの準備金の存在です。

この20億ドルが管理されていることにより、USDTの価値は担保されるのですが、「実際にはこの準備金はないのではないか?」と言う疑惑が上がったのでした。

同時に、「BTCの不当な価格操作が行われている」との疑惑も湧き上がっています。

そして、この二つの疑惑に対する明確な回答がないまま、1年が経とうとしているのです。

そんな中、米国仮想通貨メディアのコインデスクが10月23日に、「Bitfinexは存在しないテザー市場のデータを公開している」と言う記事を掲載し、再び、この疑惑問題が取り沙汰されました。

一方、Bitfinex側は、ツイッター上で反論するものの、その渦中において、Tether Limited社が560億円に相当するUSDTを破棄したと言う声明を発表すると言う不可解な行動に出たのです。

この事態を懸念した米国司法省(DOJ)は、USDTの価格操作疑惑について、何ヶ月も費やして調査を継続しているため、もし、この疑惑が本当であることが判明した場合、USDTが大きな痛手を受けると予測されます。

そして、このような状況に追い討ちをかけるように、USDTの懸念材料は更に増えて行きます。

USDT問題に関する情報はこちらをご覧くださいね。

  • USDT以外のステーブルコインの台頭

それが、USDT以外のステーブルコインの増殖です。

確かに現在のところ、ステーブルコインの代名詞と言えばUSDTで、今年の10月時点ではステーブルコインの中でUSDTの割合は、98%を占めていました

しかし、現在、流通しているステーブルコインは27種類と急増しており、そのほかにもプレローンチしているステーブルコインは30種類ほどあると言われています

そしてこれらのステーブルコインが、本格的に流通するのは2020年以降とも言われており、USDT一強時代は終焉すると予測されています。

したがって、来年以降は、今までのようにUSDTが時価総額ランキングで上位を占めることは、なかなか難しくなるかもしれません。

時価総額ランキングが下降した仮想通貨とその理由

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時価総額ランキングが下降した顕著な例として、ETHとBCHを挙げ、その理由をみてみましょう。

最近のBTCのドミナンスは、明らかに上昇しています。

このBTCドミナンスを押し上げている要因の一つとして、時価総額上位通貨の下落率が大きいことが挙げられます

特に11月の下落相場からETHとBCHの時価総額低下が顕著に表れているのです。

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出典:コインマーケットキャップ

時価総額ランキング第3位ETH

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今更ですがEHTとは

ETHは、決済システムに特化したBTCに対して、多様な機能性が搭載されている「スマートコントラクト(賢い契約)」が最大の特徴です。

取引で行われる契約内容を、ブロックチェーンに書き込むことで、その契約が自動的に実行できると言う極めてユニークな機能があり、“通貨”に新しい概念を導入したことに大きな意義があります。

この契約を中央管理者の介入なしに、実行できると言う点が画期的で、従来の「中央管理者による管理」に必要だった時間とコストを、大幅に削減できると言うメリットがあります。

したがって、不動産登記や、IOT、予測市場、シェアリングエコノミーなど応用する分野がとても広くなります。

また、イーサリアムは、Dapps(分散型アプリケーション)のプラットフォームになっているので、誰でもイーサリアムのブロックチェーン上で、アプリを作れると言う点が人気の秘訣でもあります。

例えば、イーサエモンや、クリプトキティーズなどが、Dappsを用いた人気のゲームアプリです。

また、もう一つの最大の特徴は、ICO(新規仮想通貨公開)に利用されると言う点です。

ICOにおいては、主催者が独自のトークンを発行し、投資者にトークンを付与する代価として資金調達を行うのですが、このトークンを発行する上で、ブロックチェーンをゼロから開発するには、多額の費用と膨大な時間を要します。

しかし、イーサリアムのブロックチェーンは汎用性が高いため、これを利用することで、短時間に低価格で開発できるようになるのです。

このスマートコントラクト機能を用いて発行されたトークンは「ERC規格」のトークンとして呼ばれ、ERC20やERC223など様々なトークンが誕生しています。

ERC20に関する記事はこちらを参考にしてくださいね。

ETHが時価総額第3位にランクダウンした理由

ETHは去年の暮れと比較すると87%下落しました。

その理由とは一体なんだったのでしょうか?

  • ICOプロジェクト失速の余波

ETHの時価総額ランキングが下落した大きな要因として、ICOとの関連が挙げられます。

ICOを行う際に80%以上が、ETHのブロックチェーンを利用します

したがって、ICOの盛衰が、ETHに与える影響は大きいのです。

2018年のICO市場は、悲観ムード一色でした。

11月19日のコインテレグラフによれば、今年の第3四半期のICOパフォーマンスを「全体的に絶望的」と表現したほど、厳しいものでした。

2018年第3四半期の7月から9月にかけて、ICOの資金調達総額は48%減少し、今年5月と比較すると、9月には実に、78%の大幅下落となってしまいました。

これがETHの下落に随分影響したと考えられます。

  • 開発の遅延によるETHの限界によるユーザーの失望感

スケーラビリティ、処理スピード、トランザクションコストなど、イーサリアムには問題が山積しています。

特に「スケーラビリティの問題」は喫緊の課題と言えます。

スケーラビリティ問題とは、仮想通貨のブロッックチェーンが対応できるトランザクション量を超過したトランザクションが発生することで、その処理に非常に時間がかかり、「トランザクションの詰り」が発生することです。

この問題は特にBTCにおいて顕著ですが、ETHにおいても問題となっています。

ETHのスケーラビリティー問題の背景には、ユーザー数の増加、ICOの増加、Dappsの増加など様々な理由があります。

そしてこれらの問題の解決法として、Casper、Sharding、Plasma、Raiden Networkなどの方法が挙げられているのですが、これらの解決策がいまだに開発途上であるために、ユーザーの期待には応えられているとは言えないのです。

  • コンスタンティノープルによるマイニング報酬引き下げ

また、イーサリアムのハードフォーク「コンスタンティノープル」も、価格下落に少なからず影響を与えているかも知れません。

この「コンスタンティノープル」を実行するに際して、マイナーに対するマイニング報酬が、現在の3ETHから2ETHに引き下げられることになっています。

主なETHのマイニングプールは、これに反対していましたが、結論として報酬引き下げが9月1日に決定しました。

このことにより、採算が取れなくなるマイナーたちが、対応策のためにETHを売っている可能性も考えられます。

このように、2018年はETHにとって、非常に厳しい年となりました。

来年1月16日のコンスタンティノープルが、ETH復活の狼煙となってもらいたいものですね。

時価総額ランキング第5位BCH

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表記が複雑なBCH

2017年8月1日にBTCからハードフォークした通貨。

スケーラビリティー問題に対する対応の違いで、BTCと分裂するようになりました。

この問題に対する取り組みとして、ブロックサイズは、従来のBTCの1MBから8MBに引き上げられ、最終的には32MBまで拡張しています。

ちなみに、ビットコインキャッシュの表記は、多くの取引所では「BCH」であるのに対し、バイナンスとビットポイントでは「BCC」と表記していますが、どちらもビットコインキャッシュを指しています。

ところで、今回、BCHがハードフォークして、「BCHABC」と「BCHSV」に分裂しましたが、BCHの系譜を受け継いだのはBCHABCの方で、Houbiでは、BCHABCを正式に「BCH」と表記しました。

一方、バイナンスでは、それぞれをBCHABCとBCHSVと表記するようになっているので、BCCと言う表記は廃止された模様です。

なかなかややこしいですね。

BCH(BCC)が時価総額第5位にランクダウンした理由

BCHも去年の暮れから96%下落したようです。

何と言っても最大の要因は、BCHのハードフォークでしょう。

今回のハードフォークの直前に、BCHの価格は7万円でした。

しかし、ハードフォークによって、価格は暴落し、時価総額ランキングでも3位から転落することになってしまいました

2017年8月、BTCからBCHがハードフォークした際には、価格上昇しましたが、今回のハードフォークでは、二匹目のドジョウはいなかったと言うことでしょう。

今回のハードフォークの経緯を少しまとめてみますと、今年の10月末、BCH内部で仲間割れが起きました。

敵対的ハードウォークによって、ロジャー・バー氏、ジハン・ウー氏のBCH ABCと、自称ナカモトサトシのクレイグ・ライト博士らのBCH SV(satoshi vision)の二つの陣営になったのです。

前者には、世界最大のマイニングプールであるBitmain他、多数の取引所が支持を表明しており、当初のクリプトマーケットの下馬評では、なんだかんだ言ってBCHABCの勝利と目されていました。

ところが、クレイグ・ライト博士のツイッター上の煽りによって、このハードフォークは「ハッシュウォー」と呼ばれる泥沼の様相となりました。

その結果、非中央集権が専売特許であるはずの仮想通貨市場が、一部のプレイヤーのパワープレイによって、打撃を受けることが再認識されることになりました。

この状況により、不安を抱いた投資家らが、仮想通貨市場から退避することで、市場は暴落し、その元凶であるBCHも大きな打撃を受け、ランクダウンに繋がってしまいました

一部のグループ同士の大人気ない対立により、仮想通貨市場全体が被害を受ける、非常に深刻な事態を招いてしまったと言うことです。

仮想通貨の時価総額ランキング2018年まとめと今後の動向

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全体的に、2018年の仮想通貨市場は、一言で言い表せば、まさしく「受難の年」だったと言えるでしょう。

しかし、この受難をどのように受け止めるかが、2019年を占う重要な内容となっていくのではないでしょうか?

12月7日にロンドンで開催された、仮想通貨の専門家たちが集い、2019年の展望について議論する「ブルームバーグ・クリプトサミット」が開催されました。

このサミットに参加した仮想通貨の関連企業の幹部やアナリストの2019年の展望は、「緩やかな回復が見込まれる」と言う共通認識を持ったようです。

最高値(ATH)より80%近い暴落を見たビットコインをはじめとする仮想通貨の全体市場だが、この暴落は新興の仮想通貨市場の「成長痛」の一環ではないかとの見方を示しているとのこと。

まだまだ成熟していない若者が、成長する上で伴う痛みの「成長痛」同様に、今の仮想通貨市場はまさしく、発展のための痛みを伴う期間を通貨して、成熟した市場に成長していくと言う視点なのでしょう。

特に来年、注目されるのは、次の2つ。

それが、XRPとXLMの「POWに頼らない仮想通貨」と、USDTのところで言及した「ステーブルコイン」の台頭ではないでしょうか?

前者においては、POW系の仮想通貨に対する懸念が広がった2018年、「PoW問題」を回避する投資家の避難投資先となった、XRPとXLMの人気が、このまま継続していくのではないかと考えられるからです。

一方、今、仮想通貨市場が大きなパイとなるために必須なのが、「機関投資家」の参入です。

そして、そのための準備は着々と進んでいます。

BTCの「ETF」の承認、カストディーサービス の充実、スケーラビリティー問題の解決などなど、仮想通貨市場の成熟の種は、着実に発芽して、成長していると言えるでしょう。

その中でも、「ボラティリティー問題」を解決する上で、重要になるのがステーブルコイン。

したがって、後者のステーブルコインの充実が、2019年の一つの鍵になるのではないかと予想して、今回の記事を終えようと思います。

今後の仮想通貨が復活すると思われる根拠に関する記事ですので、こちらもぜひ、合わせてご覧ください。

最終更新日:2018年12月12日

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