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仮想通貨に機関投資家が参入!フィデリティ調査で機関投資家の動向が明らかに!!

仮想通貨,機関投資家

近年、急激に仮想通貨の知名度が上がってきており、今回ご紹介するフィデリティの調査結果で機関投資家がいかに仮想通貨に興味を示しているのかが明らかになりました。今回はそんな仮想通貨と機関投資家の関連性についてご紹介します。

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おひさしぶりです、ゆいです♪♪以前から噂されていた仮想通貨市場への機関投資家参入について、フィデリティの調査で驚くべき結果が判明しましたのでご紹介します♪(*゚▽゚)ノ



アメリカの機関投資家の2割以上が仮想通貨を保有している!?

仮想通貨,機関投資家

2019年5月2日、アメリカの金融大手企業であるフィデリティが、アメリカの機関投資家の2割以上がすでに仮想通貨を保有しているという調査結果を発表しました。

今回、フィデリティの調査対象となったのは411もの機関投資家となっています。

そして、その中の40%が今後5年間で仮想通貨投資をしても良いと回答しており、さらにほぼ半数の47%が将来的に仮想通貨をポートフォリオに追加したいと回答しました。

しかし、その購入方法については下記のように意見が分かれたようです。

  • 「デジタル資産を保有する投資商品」の購入を好む:72%
  • 暗号資産の「直接購入」を好む:57%
  • 「デジタル資産会社を保有する投資商品」の購入を好む:57%

上記のように、ほとんどが仮想通貨投資商品を購入したいと答える一方で、57%が仮想通貨を直接購入したい、57%が仮想通貨資産を取扱う企業の投資商品を購入したいと回答しています。

近年、急速に需要が高まってきており、ビットコインETF承認への期待もある事から、機関投資家が仮想通貨投資をする理由は「他の金融資産と相関関係が低い」と答えた人が46%だったのも興味深いですね。

機関投資家の莫大な資金が仮想通貨市場へ流入するための条件とは

仮想通貨,機関投資家

みなさんは仮想通貨業界において、「クジラ」という名前を聞いた事があるでしょうか?

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巨額の資金を持ち、様々な市場に多大な影響を与える機関投資家の事を「クジラ」に例えられています♪(·∀·)



そんな機関投資家が、そもそもなぜ株式やFXなど債権を利用した資産運用は行うのに、仮想通貨市場には参入してこないのか、この背景には主に4つの要因があると言われています。

  • 仮想通貨自体の信頼リスク
  • 安定性に欠ける
  • 流動性が低い
  • 資産管理が難しい

といった要因が挙げられるのです。

では、ここで上記の要因と解決策を一つずつみていきましょう。

仮想通貨の信頼性とリスク

仮想通貨として取引高1位のビットコインや2位のイーサリアムに関しては、こうしたリスクや信頼性の低さはさほど気になりませんが、知名度の低いアルトコインは特に詐欺などの可能性は否定できません。

機関投資家は顧客から大切な預かった資産をより安全に運用する事を第一に考えているため、こうした仮想通貨に対する信頼性の欠如やリスクの高さは問題となります。

ただ、近年仮想通貨、特にビットコインETFの可否承認の申請が多く、承認されれば機関投資家にとってはETFも投資対象となると言われています。

仮想通貨市場の安定性に欠ける

仮想通貨に常につきまとうイメージと言えば「ボラティリティ(価格変動)の高さ」ですよね。

仮想通貨取引に慣れた一般投資家にとっては、このボラティリティの高さがメリットにもデメリットにもなり得ます。

うまく相場の波に乗れば莫大な利益を上げる事が可能ですが、機関投資家はそもそも「資産運用の安定性」を重視しているため、こうしたボラティリティの高さは逆にマイナスイメージとなっているのです。

また、機関投資家のほとんどが株式と同じく長期的かつ着実に資産を運用していく事を目的にしているため、投機的要素が高い仮想通貨市場は、現状機関投資家の投資先として向いていないと言えますね。

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ただ、こうした問題も、先物商品のデリバティブ取引により改善する可能性はあると言われています♪(´∇`)



先物取引では、将来の価格をあらかじめ約束して行う取引のため、価格の変動を小さくする特徴があり、価格が安定する事で機関投資家が参入する可能性もあるという事ですね。

仮想市場の流動性が低い

仮想通貨市場は、まだまだ全体の市場規模が小さく、売買が積極的に行われる流動性などを考えた場合にリスクがつきまといます。

流動性が低いと、購入銘柄が売買したい時に売買できない事態が発生するため、結果的に負債を抱える可能性が高まるのです。

そのため、機関投資家は市場規模や流動性を非常に重要な要素として捉えています。

しかしこの問題も、前述したビットコインなどのETFが承認される事により、リスクを抑えながら仮想通貨売買が可能になるため、仮想通貨市場全体の流動性確保にもつながります。

仮想通貨は資産管理が難しい

近年、相次いで世界中で頻繁に起きている仮想通貨取引所の不正アクセスやハッキングなどによる盗難事件をみても、もはや仮想通貨業界の課題とも言えますよね。

こうした事件が頻繁に発生する背景には「仮想通貨の管理が困難である」事が挙げられます。

一般的に仮想通貨はウォレットと呼ばれる電子財布に保管されますが、ネット上で接続されているホットウォレットと、オフライン上で安全に管理可能なコールドウォレットに分類されます。

どちらも資金の出し入れのしやすさや顧客資産管理の安全性といった面でメリットとデメリットがあり、ほとんどの取引所はこうしたトレードオフの関係を上手に調整する必要があるために資産管理が難しいと言われているのです。

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ただ、こうした仮想通貨の資産管理問題も、カストディサービスの拡大や信託保全で解決可能と言われています♪(⌒▽⌒)



カストディとは投資家に替り有価証券の管理を行う業務を指します。アメリカのコインベースなどの世界的な取引所や、銀行などの金融機関が仮想通貨向のカストディサービスを今後拡大していけば、機関投資家も動きやすいと言われています。

また、信託保全とは、主にFX業界で義務化されている管理方法で、盗難に合わないよう信託銀行などに資産の所有権を移して管理を委託する方法です。

もし仮に仮想通貨取引所がハッキング被害にあったり、取引所が破たんした場合でも、顧客資産の返還を行う事ができるようにする仕組みですね。

仮想通貨カルダノ創始者が語る次のポイントはやはり『機関投資家』参入!?

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仮想通貨カルダノ(ADA)の創始者であり、IOHKの現CEOでもある「Charles Hoskinson(チャールズ・ホスキンソン)氏」をご存知ですか?

仮想通貨業界でも有名なホスキンソン氏が、仮想通貨メディア「Cryptonews.com」において、機関投資家が本格的に仮想通貨に投資できるようになるには1年~2年のスパンが必要であると考えを語りました。

ここでは、そんなホスキンソン氏の考える機関投資家の仮想通貨業界への参入について考察していきます。

仮想通貨市場への機関投資家参入は時間がかかるが影響力は大

ホスキンソン氏の考えでは、真に賢い運用を考えているファンドは「仮想通貨市場がまだ不安定である事」や「機関投資家が急増する事に対応できるほど市場が成熟していない事」を認識している点を述べています。

そのため、ファンドの機関投資家などによる仮想通貨市場への莫大な資金流入時期に関しては、あと1年~2年は必要であると説明しているんですね。

ただ、ホスキンソン氏は、上記で述べた準備期間は必要ではあるものの、「BlackRock(ブラックロック)」のような世界規模の資産運用会社がキーポイントだと述べています。

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「ポートフォリオのわずか0.5%を仮想通貨に割当てるだけ」で数十億ドルの資産が仮想通貨市場へと流れ込む点を強調しているようです♪(゜▽゜)



ブラックロックの2018年運用資産総額はなんと日本円で約658兆円にものぼり、一方現在の仮想通貨時価総額は20兆円となっています。

こうした点を踏まえると、機関投資家の参入が仮想通貨市場へどれだけ影響を与えるのかが良く分かりますね。

機関投資家が市場参入する環境は構築されつつある

ホスキンソン氏は、現状まだまだ規制上の課題はあるものの、機関投資家の莫大な資金が仮想通貨市場へ流入するためのソリューションはすでに考え出されていると説明しています。

ホスキンソン氏自身は、仮想通貨業界の課題を述べた際に、「市場の動きを予測するのが得意ならエンジニアでなくトレーダーになる」と強調しています。

さらに、ビットコインが2017年末の過去最高価格まで回復するためには11年ほどかかるとも述べているため、世間が期待するほど仮想通貨市場の回復はあまり早くは考えていないようです。

仮想通貨市場は、まだまだ未熟のために解決するべき課題は山積みですが、近年では機関投資家向けカストディサービスやビットコイン取引のサービスも開始される可能性が高いと言われています。

こうしたサービスがいち早く開始されていけば、必要となれるインフラ整備も加速する事につながると予想されますね。

今後の仮想通貨市場が急成長する要因

仮想通貨市場が回復するまでには時間がかかるという点では、他のアナリストの予想とは違いますが、ホスキンソン氏もいずれ仮想通貨市場が急速に成長するという点に関しては意見が一致しているようです。

ホスキンソン氏は、仮想通貨のボラティリティ(価格変動)の高さは、今後も続くと予想しており、これまで「イーサリアム」「トークン」「ICO」がビットコイン価格の急上昇をもたらしました。

その上で、今後も新しい何らかのサービスが再度価格上昇のきっかけになる事を説明すると同時に、将来的な価格上昇要因として「機関投資家」と「セキュリティトークンオファリング(STO)」がきっかけになると予測しているようです。

規制をベースに独自トークンを発行する「STO」は、仮想通貨詐欺などのリスクを下げ、より安全なものとして今注目を浴びており、実際STO市場は今後急成長すると言われています。

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仮想通貨の今後の急成長するタイミングについては、正確に予想する事は難しいですが、今後は「機関投資家」と「STO」関連ニュースにも注目する必要がありますね♪



機関投資家が仮想通貨市場へ投資する理由を考察

仮想通貨,機関投資家

機関投資家が仮想通貨に投資するのかという理由については、アメリカのナスダック企業番組内で、機関投資家対象のイベントを通して「機関投資間の仮想通貨への関心が上がっている」との発言がみられたようです。

ここでは、機関投資家から仮想通貨市場への高まる需要について考察していきます。

機関投資家の仮想通貨への感心は確実に上がっていると報道

ナスダックと言えば世界的な証券取引所として有名ですよね。

そんなナスダックが放送する企業紹介番組「Trade Talks」で、機関投資家から仮想通貨に対して関心が増加しているとの発言があり話題になっています。

この発言は、機関投資家向けに仮想通貨資産運用サービスを提供するアメリカ仮想通貨企業「Arca社」現CEOとの対話中でみられました。

これは、先日Arca社が行った機関投資家対象イベントでわかった事実で、総額1兆ドルを管理する120社以上の機関投資家が参加しており、仮想通貨に対する強い関心を示したようです。

ただ、このイベントに参加した大半の機関は、初めて仮想通貨についての説明を受けており、関心は高かったものの仮想通貨に対しての知識・情報はいまだに浸透していない状況である事も判明したようです。

なぜ機関投資家は仮想通貨に興味を持つのか

Arca社の現CEO「Rayne Steinberg氏」も、機関投資家が仮想通貨への関心を示している要因はカストディなどの機関投資家向けサービスの整備・進捗があるからと述べています。

投資ファンドでは、大前提として「顧客から預かった資産を蒸発させない事」が挙げられますが、前述したように現段階で仮想通貨を保有する上では、株式などとは違ったリスクが存在します。

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こうしたリスクを回避しながら機関投資家により安心して投資できるカストディサービスがポイントであると考えているようですね♪(*´∀`)



すでに、フィデリティなどの大手企業は実際に仮想通貨業界で動き始めており、仮想通貨に対して関心を高めている要因とSteinberg氏は指摘しました。

また、仮想通貨投資の魅力の一つとして、「株式などの債権と違って、一般的な金融市場に対するリスクヘッジ」として機能する部分を述べています。

そのため、一部の機関投資家の中には、金融市場から全く別のものである可能性が高い仮想通貨は、今後金融危機が起きた時の良いヘッジになるとの見方もあるようです。

仮想通貨普及のために全米でテレビCMが開始される

アメリカの大手仮想通貨投資企業「Grayscale社」が、先日から仮想通貨投資を普及させるためのテレビCMで「ゴールド(金)ではなく仮想通貨をポートフォリオに!」と呼びかけているのも新鮮ですね。

その証拠に、同CM内では「なぜいまだにゴールドに投資するの?デジタル世界の中でゴールドをポートフォリオにするべきではない。ビットコインのような仮想通貨に未来があるからだ!」と強く語りかけています。

つまり、ゴールド(金)はあくまで投資商品であり携帯性はなく、未来の投資先として向いていない。

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一方で、仮想通貨であるビットコインは安全かつボーダーレスで実用性があるとビットコイン投資を強く薦めているわけですね♪



「Digital Currency Gruop」創業者かつ現CEOである「Bary Silbert氏」は、2019年1月、アメリカのヤフーファイナンスとのインタビューにて仮想通貨ビットコインの優位性を語り「dropgold」と呼ばれるキャンペーンも開催しています。

「Grayscale社」と言えば、Silbert氏がパートナーを務めている企業でもあり、「dropgold」のキャンペーンにも参加するようです。

このCMはアメリカを中心に世界規模で話題になっており、多くの仮想通貨関連の著名人もコメントを発表しています。

仮想通貨に機関投資家が参入!フィデリティ調査で機関投資家の動向まとめ

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今回は、近年「いつになるのか」と世界中の投資家が期待している機関投資家の仮想通貨市場への参入についての動向を色々な角度からご紹介しました。

冒頭でご紹介したように、確かにファンドなどの機関投資家が仮想通貨への関心を示すようになり関心は高まっている状態と言えそうです。

さらに、ご紹介したデジタル資産に関する機関投資家へ向けたアンケートや発表会でも、仮想通貨に対しての機関投資家の関心が徐々に高まっている証拠でもありますね。

ゆいゆい

また、2019年4月にはアメリカのハーバード大学の大学基金がなんと仮想通貨を購入していた事も判明しています♪(≧∇≦*)



これまで仮想通貨に関連するファンドや企業への投資が機関投資家と仮想通貨の中心でしたが、ここにきて規制が変わった事により仮想通貨投資への温度感に変化が見られ始めているのもポイントです。

2019年内にSECによるビットコインETFの承認可否問題も控えている事から、今後も仮想通貨市場と機関投資家の関連性やニュースについては要チェックですね。

機関投資家の仮想通貨市場参入のきっかけとも言われているビットコインETFの承認可否問題については、下記記事にて詳しくご紹介していますので参考にして下さいね。

 

【この記事を書いた女子会メンバー】

ゆい
はじめまして、ゆいです!休みの時はいつもさおりんと一緒ヾ(●・v・人・v・○)ノ仮想通貨もさおりんと始めました!いっぱい稼いで一緒にイギリス旅行したいなー。
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