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ビットコインで億り人の夢が再来!「冬の時代」の2018年でも国税庁発表の億り人は271人いた!

ビットコイン,億り人

国税庁が2018年度の確定申告状況と億り人になったと思われる人数を発表し話題になっています。今回はビットコインで億り人となった人物に焦点を当てて解説していきます。これから仮想通貨取引を始めようとしている人は必見です。

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こんにちわ、億り人を夢見るはるです!今回は国税庁が発表した2018年度の確定申告状況から億り人になった人数が新たに判明しましたのでご紹介します!!

2018年ビットコインの億り人は18%減少と国税庁が発表!2019年は!?

2019年5月末、国税庁が2018年分の確定申告状況を発表し、仮想通貨を含む雑所得にかかる収入金額が1億円以上ある人(億り人)が「前年比18%減の271人」である事が新たに判明しました。

2017年と言えば、年末の仮想通貨バブルにより一般投資家の中から多数の「億り人」が出現した事で非常に注目されました。

しかしその後2018年以降は、ビットコイン価格がおよそ80%以上もの大暴落した事で「仮想通貨はすべての詐欺とバブルの母」という言葉やイメージ的にも悪い先入観が先行しました。

上記の国税庁の発表によると、公的年金以外の雑所得による収入が1億円以上ある人が465人(前年549人)で、そのうちの271人が仮想通貨収入による利益が1億円以上と判別できた億り人と言われています。

日経新聞の報道によると、酷似依超が発表したこの億り人にあたる271人という数字については、「適正かどうかは言えない」とされており、「申告していない人もかなり居る」という見解もあるようです。

2018年から2019年に入り、「ビットコインは死んだ」とも言われていましたが、4月2日の暴騰をきっかけに順調に上昇傾向をたどっている今、再度「億り人」になろうとする人が増加し仮想通貨業界は盛り上がりを見せる事が期待されます。

2018年の下落相場で億り人がわずか18%しか減少しなかった理由と注意点

冒頭でご紹介したように、2019年5月30日付けで、国税庁による2018年分確定申告状況が発表され話題になっています。

ここでは、2018年ビットコインを含む仮想通貨が「冬の時代」と言われつつも、億り人の数がわずか18%しか減少しなかった理由や注意点などをご紹介します。

理由①仮想通貨FX取引、アービトラージによる利益が急増

2018年初頭から、ビットコインをはじめとして仮想通貨相場全体はバブル崩壊し大幅下落…、その後1年以上にわたり軟調が続きました。

しかし、そんな中一定数の億り人が出ている原因の一つが「仮想通貨FXやアービトラージによる利益」を得ている人が多かった事が挙げられます。

ビットコインやアルトコイン問わず、一般的な仮想通貨取引では、「まず銘柄を購入し価格が上昇した時に売って利益を得る」のが基本ですよね。

そのため、こうした一般的な仮想通貨取引では全体が下げ相場の時には利益が出しにくいと言われています。

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しかし、仮想通貨FX取引では、「売りから入り買い戻して利益を得る空売り」が可能となっており、下げ相場の時でも同じように利益を出す事ができるのです!!



また、仮想通貨取引所間では、各仮想通貨価格に大きな差が出る事があり、こうした取引所間の差額を利用して売買する方法「アービトラージ」も下げ相場で利益が出す事が可能です。

そのため、上記のようなトレード手法を駆使した投資家の中で、下落相場でも大幅な利益を得る事ができた点が一つの原因と言えるでしょう。

理由②所得金額の計算方法『総平均法』の罠

現状、仮想通貨で得た利益は、もっとも税率が高い「雑所得(総合課税)」に分類され計算方法は「総平均法」「移動平均法」という主に2通りが存在しています。

  • 【総平均法】年間で購入した金額と数量から取得価格(所得)を計算する方法
  • 【移動平均法】仮想通貨を購入するたびに取得価格(所得)を計算する方法

上記2つの計算方法はどちらを利用して確定申告しても構いませんが、実は「所時金額によっては大きく差がでるケースがある」のです。

例えば、2017年の仮想通貨バブルの時期などのように1年を通して相場が上昇トレンドの時に総平均法を利用して計算するとしましょう。

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すると、「価格が上昇した後半に仮想通貨を購入する事で売却時の取得単価が上昇し所得金額が少なくなる」事が多くなってしまうのです!!



逆に2018年は1年を通して下落相場だったため、損益額が2017年とは全く正反対の動きをする可能性が出てきます。

2017年に所得金額が低くなった総平均法を選択した人が多いと言われており、結果として2018年に体幹した損益よりも大きい損益額が発生している可能性がもう一つの原因として挙げられます。

他には、実現損益としては「れっきとした億り人ではある」ものの、仮想通貨相場の下落により実際に税金を払う資金確保ができておらず、税金が払えない人が発生するケースもあるようです。

ビットコインと税金の仕組み、実際の計算方法については、以下の記事で詳しく解説しております。



【注意】税務調査による所得隠し発覚の可能性

2018年度は前述したように271人の億り人が出ている結果となりましたが、実際には仮想通貨取引で得た利益を申告していないケースも多々存在すると言われています。

こうした中には、意図的に確定申告をしていない人だけでなく、実際に得た利益が大幅に出ているのに相場の下落により含み損を抱えているために「納税の義務がある事を想定できていない人も存在する」ようです。

実際こうした多額の申告漏れや所得隠しが、後に税務調査で判明した事は日経新聞でも報道されていますので、今後仮想通貨利益に関する税務調査が本格化した場合にはあぶりだされる可能性もあります。

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もし仮に、ビットコインをはじめ仮想通貨取引にて得た利益を申告していない場合は、重い罰則が課せられますので注意しておきましょう!!



実際にビットコインで億り人になった日本人ってどんな人!?

ビットコインが2009年10月に初めて価格が付いた時いくらくらいだったか皆さんはご存知でしょうか。

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なんと「日本円で0.07円 / 1BTC」だったんですよ!!



そして、2017年の仮想通貨バブル時には、大暴騰し「220万円 / 1BTC」もの価格になりました。

その価格差はなんと「3000万倍以上」なので、早いうちからビットコインを購入し保有していた人は、それだけで自動的に億り人になったという事になりますね。

ここでは実際に、「日本人で億り人になった人がどんな人なのか」をみていきましょう。

日本人の億り人①与沢翼氏

与沢翼氏と言えば、アフィリエイト業界でかつて「ネオヒルズ族」「秒速で億を稼ぐ男」とも言われましたが、結果的に会社が倒産したなど様々な伝説を残した事業家として有名ですよね。

実際、与沢翼氏の公式Twitterで、ビットコイン保有数(59BTC)をツイートしており、その当時の価格で1億1,800万円でした。

その後、2018年にはビットコイン価格は大幅下落していますが、与沢氏はリップル(XRP)にもいち早く目をつけており大量に保有していたため、仮想通貨だけでも億り人以上になっている事がわかります。


その後、2019年に入りビットコインやリップルなどの仮想通貨は上昇を続けているため、今現在はどれほどの資産を保有しているのか想像できないくらいの億り人と言えます。

日本人の億り人②堀江貴文氏

通称ホリエモンこと「堀江貴文氏」は、2014年頃に自身のYouTube「ホリエモンチャンネル」で、すでにビットコインの将来性についての情報を発信していたようです。

ただ、与沢氏とは違って堀江氏がどのくらいビットコインを保有しているのかが明らかになっていないため、ビットコインによって億り人になったとは断言できません。

しかし、実際のこの「ホリエモンチャンネル」視聴者の中には、2017年の仮想通貨バブル時に3億円もの利益を出して億り人になった人も居るのです。

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堀江氏曰く、その億り人になった人が後日、堀江氏主催の寿司会に報告しにきたと言われています!!



こうした堀江氏などの著名人物の発言を頼りに仮想通貨を購入すれば必ず稼げるというわけではありません。

しかし、堀江氏のような先見の明を持つ事業家が発信する仮想通貨情報が重要かという事を物語っていますね。

日本人の億り人③ニシノカズ氏

ニシノカズ氏は、2017年の仮想通貨大暴騰の時に億り人になった人物として有名で、仮想通貨投資家&有名ブロガーです。

ニシノ氏曰く、2017年1月ふとなにか思い立って「クレジットカードで10万円分のビットコインを購入」し、それから仮想通貨取引を始めたそうです。

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その後、ビットコイン価格は上昇トレンドにのり資産は順調に増加、購入からわずか10カ月の2017年10月には3億円を超えたと言われています!!

外国人の方がビットコインで億り人になった人は多い!?

億り人はなにも日本字だけに限った事ではなく、外国人の方がやはり圧倒的に数は多いと言われています。

ここでは、その中でも有名な人物を絞ってご紹介していきます。

外国人の億り人①ウィンクルボス兄弟

ウィンクルボス兄弟と言えば、今では仮想通貨取引所「ジェミニ」を開設するまでの資産家になっていますが、当時は「世界初のビットコイン億万長者」と話題になった人物です。

Facebook創業者である「マーク・ザッカーバーグ氏」と同時期に在学しながら、Facebookと似たサービス開発をしていました。

実際にそのシステム開発の際にも、ウィンクルボス兄弟はザッカーバーグ氏に協力を依頼していたようですね。

しかしその後、ザッカーバーグ氏が「Facebook」という当時のウィンクルボス兄弟とあまりにも類似したサービスを提供して有名になったため、Facebookに対し裁判を起こしました。

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その結果、2011年にウィンクルボス兄弟はなんと「6,500万ドルもの賠償金」を得ています!!



こうした巨額の賠償金を元手に、ウィンクルボス兄弟は当時まだ価格が安かったビットコインを大量購入、結果的に億り人どころか億万長者(資産額1,000億円以上)となりました。

外国人の億り人②ロジャー・バー

ロジャー・バー氏と言えば、仮想通貨が普及し始めるかなり初期頃から、ビットコイン投資をはじめとした仮想通貨の普及活動を行っていた第一人者で「Bitcoin Jesus」とも呼ばれています。

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バー氏は、ビットコインがまだ1ドルだった頃に既に大領購入・保有していたようで、その後の価格高騰で大きな資産を築いたと言われています!!



2017年11月には、自身が保有する25万BTCが仮想通貨取引所に送金されたという情報まで流れています。

この25万BTCは、当時のレートで日本円にして「約2,500億円」と言われていますので、間違いなくビットコインにより億の富を築いた人物と言えます。

外国人の億り人③ビル・ミラー

アメリカのヘッジファンド「ミラー・バリュー・ファンド」現CEOであり、投資家としても有名な人物が「ビル・ミラー氏」です。

ミラー氏は、2014年頃からビットコイン投資を行っており、実際に自身の資産1%を投資したと言われています。

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さらに、2017年10月、自社の総資産30%をなんとビットコインに投資し、年末の仮想通貨バブル時に約50%もの資産を増やしたようです!!



ミラー氏にいたっては、正確な投資額が明らかにはなっていませんが、ファンドを運営している点からも投資額は億単位であると言われており、少なく見積もっても「数十億~数百億」もの利益を出しているでしょう。

ビットコインで億り人「冬の時代」の2018年金融庁発表による発表まとめ

今回は、金融庁が発表した2018年度の確定申告状況発表による億り人の人数を中心にご紹介しましたが、いかがだったでしょうか。

現在、2018年初頭から1年以上続いた冬の時代が終わりをつげて、ビットコインを基軸とした仮想通貨相場は上昇傾向にあります。

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これから仮想通貨取引をはじめて「億り人」を目指すには、今が絶好のチャンスと言っても過言ではないかも知れませんね!!



以下の記事では、これから仮想通貨取引を始める人のために、おすすめの取引所をわかりやすくランキング形式でご紹介していますのでぜひ参考にしてくださいね。



【この記事を書いた女子会メンバー】

はる
今年の春から大学生ですo(^▽^)o仮想通貨は将来がちょっと不安で、投資の勉強を始めたのがきっかけ。目標はうちにお猫様をお迎えすること!仮想通貨は楽しんでやっていきます。
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